NTTドコモ モバイル社会研究所は3月27日、シニアのスマートフォン所有状況に関する調査レポートを公開した。
2023年1月に訪問留置法で実施した調査結果に基づき、60代・70代のスマートフォン所有率を集計した。2015年からの調査で所有率は年々上がっており、60代は93%とほぼスマートフォンへの移行が完了している。
70代の伸びも大きく、2022年の前回調査と見比べると、スマートフォン所有率は70%→79%にアップ。一方、フィーチャーフォン所有率は22%→15%に減少している。携帯電話未所有はすでに10%未満となっており、いま伸びている主要因はフィーチャーフォンからの買い替えと考えられる。
スマートフォンをどれぐらい前から持っているか、所有時期を質問したところ、60代のスマートフォン所有者の約4割は10年以上前からと回答。一方、70代は5年未満が数%多い。現役世代の頃からスマートフォンを持っている60代、3G停波のマイグレーションなどで最近乗り換えた人も多い70代と、スマートフォンを持ち始めたタイミングやきっかけには差がありそうだ。