NTTドコモ モバイル社会研究所は6月1日、シニアの日々の活動とスマホ所有について行った調査の分析結果を公表した。調査によれば、地域活動／カルチャー教室／人との交流の3タイプの活動のすべてに参加しているグループではスマホ所有率が高く、いずれも行っていないグループではスマホ所有率が低いという結果が出たという。
この調査は、2022年1月に訪問留置法で行った。アンケート結果から、自治体／町内会／老人会などの地域活動や奉仕活動・ボランティア活動、教養・芸術・身体系の教室・カルチャースクール・地域サークル、仲間・友人・家族・親戚との交流といった日々の活動への参加状況に基づいて回答者を5グループに分類。各グループごとにスマホ／ケータイの所有率を調査した。
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回答者を5グループに分類
各グループごとのスマホ／ケータイ所有率を見ると、3タイプの活動すべてに参加している「積極派」が91％ともっとも高いスマホ所有率となっている。反対に、3タイプの活動のいずれにも参加していない「消極派」グループはスマホ所有率71％という結果になった。
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各グループのケータイ／スマホ所有率
とはいえ、経年変化を見ると、2018年以降は全グループでスマホ所有率が上昇する傾向にあり、「消極派」のスマホ所有率も2021年の61％から10ポイントの上昇となっている。
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スマホ所有率の経年推移
また、各グループごとにスマホを所有するようになったきっかけを聞いた結果が次の表（この3年以内にスマホを所有するようになった人が対象）。先述の5グループの「積極派」「教室でいきいき派」「地域で活躍」をアクティブ派、「仲間家族中心」を中間派としている。
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グループ別、スマホを所有するようになったきっかけ
アクティブ派と中間派については、数字に若干の違いはあるものの各項目の順位は変わらず。消極派では「ガラケーが使えなくなると聞いたから」「ガラケーが使えなくなったから」の順位がアクティブ派／消極派よりも高くなっており、ガラケー向けサービスの停止／3G停波などの影響でしかたなくスマホへ移行している割合が他のグループよりも多いといえそうだ。
