米Microsoftは3月16日 (現地時間)、アクティブに稼働しているWindows 10搭載デバイスの10億台到達を発表した。
2015年にWindows 10をリリースした際に、Microsoftは10億台到達を2〜3年で達成するという目標を掲げた。大胆な目標だったが、不可能な数字ではなかった。リリースから1年間の期間限定でWindows 8.1およびWindows 7からWindows 10への無料アップグレードを用意したことで、同プログラムを利用してアップグレードしたWindows PCが大きな基盤になる。また、Windows 10では、あらゆる種類のデバイスのOSコアを1つに統一し、アプリストアやアプリ開発環境も1つに統合する。デスクトップPC、ノートPCからタブレット、スマートフォン、Xbox、Surface Hub、HoloLensなどにWindows 10デバイスが広がる。
しかしながら、無料アップグレードを使わずにWindows 7を使い続けたユーザーも多く、PC市場の減速、スマートフォンからの撤退などが重なって当初の目標は達成できなかった。
Windows 7のサポート終了 (2020年1月)、ビジネス市場におけるPC買い替え需要の高まりから、2019年に入ってPC市場が回復。同年3月に8億台を突破、過去1年は最速のペースでアクティブデバイスを伸ばし続け、リリースから約4年半で10億台の目標を達成した。現在、Windows 10デバイスは200カ国以上で使われており、Fortune 500企業への浸透率は100%だという。
Microsoftは10億台到達を「始まりに過ぎない」としている。今年のホリデーシーズンにはWindows 10Xを搭載したデュアルスクリーン・デバイス「Surface Neo」が登場する。「PC向けのWindows10だけでなく、Windows IoT、Windows 10 Teams edition for Surface Hub、Windows Server、Windows Mixed Reality on HoloLens、Windows 10 in S mode、Windows 10Xなど、他のWindowsエディションにも広く投資し、多様なニーズに応えます」としている。