コントロールできない時間はどうにもならないが、コントロールできる時間、例えば「その場にいるだけの会議」といったものを潰していくことで、自身の仕事に余裕が生まれる。資料作成でも、提出先に事前の詳しいヒアリングを行って期待値を確認できれば、不要なことをしないで済み、作業時間を削減できる。もちろん、ITツールやAIを活用して気付きを得ることができる。
「一つの会社で見た時、例えば数千人在籍している会社がこのセルフコントロールを行えば、労働時間を大幅に削減できる。実際に、1カ月あたりの労働時間を2割削減できた企業が、私のクライアントで6割以上いる。"気付く"ということだけで6割がそれだけの改善に繋がる」(越川氏)
「Why」と「How」の関係性
また、働く時間を減らすという目標は2つの副次効果を生む。「時間を減らす」というわかりやすい目標立ては「ダイエットのように"減らす"という目的があるから、改善したことに喜びを感じる」(越川氏)。さらに、そこで生まれた余剰時間によって、社員が「自由」と「選択肢」を得ることができる。副業して収入を増やすこともできる。
「アンケートのAI分析では、全員が『自由』という言葉をポジティブに捉える。働く時間が2割縮小すれば、その時間を新規ビジネスに再投資したり、家族と過ごす時間、スキルアップの自由時間に割り当てられる。自分でその改善効果を作り出せば、そのスキルは一生役立つものだし、将来の働き方の"選択肢"に繋げられる」(越川氏)
企業は社員を縛ろうとするが、自由を社員が自ら作り出せる環境であれば、その自由を求めて人材が潰えることはない。満足度ありきの施策ではないから、会社の業績向上にも繋がるというのが越川メソッドとも言えるだろう。越川氏は最後に、経営層が働き方改革への認識を改めて考え直す必要性があると説いた。
「働き方改革を検討することは大切。だが、『なぜ働き方を改革するのか』は一度見直してみた方が良い。もちろん、個人単位でも『なぜ働くのか』といったことを考えるべき。『Why』がわかった人は、『どうやって改革するのか』という『How』が出てくる。Whyが理解できていれば、最初に話した"腹落ち"の手前まで来ているから具体的な行動に落とし込めるはずだ」(越川氏)