越川氏はクロスリバーで、機械学習を用いたデータ処理、アンケートの自然言語処理、ヒアリングに基づく感情分析などから社員の働きがいを可視化および指標化している。「コンサルティングという言葉が好きじゃない(笑)。私は"アグリゲーター"として、企業の成長や社員の働きがいの向上など、指標を向上させることを約束して、最後まで責任を持ってやっています」(越川氏)
働きがいの指標化は、隠れた感情も浮き彫りにする。
「欧米人は感情をストレートに表現しますが、日本人は空気を読みながら多層的なコミュニケーションをとることが多く、真意が読みにくい。そこにAIが突き刺さる。Microsoft、Google、AWS各社が提供する"AIの良いところ取り"をして、アンケート調査からインサイトを得ることができる。また対面ヒアリングでは録音・録画データをテキスト化し、また顔の表情や声色をAIで分析して、感情の指標化が可能になる。」(越川氏)
越川氏は感情分析で面白いポイントとして「"働き方"や改革"といった言葉を出すと、眉間にしわを寄せる社員が多い会社、いい顔をする社員が多い会社がわかれる」と話す。もちろん、良い成果につながりやすいのは後者だ。前者は意識改革を入念に行う必要があり、特に経営者の意識改革に力を入れなければならないケースもあるという。「事業生産性の向上を半年で達成することは難しい。だが、意識改革は徹底的にやるし、最後の方には目の色が変わり、"生き生き"してくる」(越川氏)
働く時間をダイエット
社員の意識が変わることには理由がある。一般的な社員であれば日々の業務に追われ、「個人が自ら改革するきっかけがあまり作れない」(越川氏)。しかし、会社として働き方改革を意識する環境ができつつある今、「このチャンスをうまく活かして自分がさらに成長できるようにチャレンジできる土壌が整ってきた」(越川氏)。
そこで越川氏が進めるのが基礎中の基礎、無駄をなくして、必要なところに再投資することだ。業務改善によって労働効率を高め、労働時間を削減していく。"働き方改革を目的にしてしまう企業では、目先の施策に注力して根本的な業務改善が行われず、むしろサービス残業が増えるケースが出ている。
「現行業務にかける労働時間をまずは10%、そして20%と、徐々に減少させる。進む、振り返る、進む、を繰り返すことで、無駄をなくし着実に効率を高める。かつては労働時間の把握は漠然としていて"棚卸し"が難しかった。しかし今は、ITツールを使って仕事している時間とプライベートの時間、あるいはもっと細かく"コントロールできる時間"と"コントロールできない時間"といった切り分けが容易にできる」(越川氏)