米IC Insightsは6月15日(米国時間)、世界におけるスマートフォン(スマホ)メーカーの2016年における出荷台数ランキングトップ14(年間売り上げ台数2000万台以上の企業)を発表した。

表1 主要スマートフォンサプライヤの出荷台数ランキング。表の左から、2016年の順位、企業名(本社所在国)、2014年、2015年、および2016年の出荷台数(単位:百万台)、2016年の前年比出荷台数増減率(%) (出所:IC Insights、各社の業績報告書)

これによると、上位10社のうち7社、上位14社のうち10社が中国に本社を置く企業となった。それ以外は、韓国が2社(Samsung ElectronicsとLG Electronics)、米国が1社(Apple)、台湾が1社(ASUS)という構成で、日本からは1社もランクインしていない。

前年比で約9割増というOPPOとVivo

ランキングで注目すべき点は、SamsungやAppleをはじめとするトップ14社の半数が2016年にマイナス成長を記録していること、ならびに中国のOPPOとVivoの両社が、いずれも前年比で約90%増、という急激な成長を達成した点である。両社は同じ中国に本拠を置くBBK Electronicsが共通の親会社である点も興味深い。

トップ1、2として2014年から2016年にかけてスマホ市場を支配してきたSamsungとAppleは、2015年に合計5億5500万台を出荷し、スマホ市場の39%を占めていた。しかし、2016年は、2社合計で5億台を超す出荷は達成したものの、市場シェアは前年比で4ポイント減となる35%となった。一方で、OPPOならびにVivoを含む5社が前年比で25%以上の出荷台数増を達成。これにより、2016年の出荷台数という面では、勝ち組と負け組がはっきり分かれる傾向となった。

ランク外に消えたソニー、着実に出荷台数を伸ばす中国

2014年、ソニーは、スマホの出荷台数が4000万台を記録しており、10位にランキングされていた。しかし、2016年、その荷台数は1510万へと減少しており、ランク外へと姿を消している。しかも、ASUSの次点の15位かというと、実は15位に入るためにはまだ500万台ほど足りないという。

一方、2016年の3位にランクインしたHuaweiは、今後5年以内にAppleを凌駕する計画を立てるなど、勢いがある。トップ14社のうち、中国を拠点とする10社の2015年における総出荷台数は5億1100万台だったが、2016年には15%増となる5億8700万台へと伸ばしている。こうした動きに併せ、世界のスマホ市場で、中国サプライヤの出荷台数が占める割合は2014年に32%であったものが、2015年で36%、2016年には39%へと着実に増加しており、今後もその比率が高まる可能性があるという。