内田洋行 代表取締役社長 大久保昇氏

一方、内田洋行 代表取締役社長 大久保昇氏は、インテル製モジュールを内蔵した「百葉箱」のデモを披露。また、授業中に発生する、教員が話す時間や生徒が文字を書く時間を記録し、そのデータを分析して授業改善に活用する事例を紹介した。

さて、このようにICT設備が教育に導入されることで、生徒たちが能動的・主体的に学ぶ「アクティブ・ラーニング」や、個々のレベルごとに最適な学習内容を提供する「アダプティブ・ラーニング」への活用が期待できる。

ICT機器をアクティブ・ラーニングに生かせるのか?

だが、問題が山積している。まずクリアしなくてはならないのが、教員が本当にICTを活用してこれらの教育を提供できるかだ。

ある教育関係者は「学校によってはICT設備を整えただけで、アクティブ・ラーニングへの対応は済んだと勘違いする場合がある」と指摘する。また、ある教員は「IT関連企業からハードウェアを導入するのはいいのだが、それを授業に生かすノウハウがこうした企業にはあまりない。そのため、アクティブ・ラーニングなどで機器を生かし切れない場合がある」と、問題提起する。