App Storeのルールが変更、アプリビジネスは月額課金が主体となるか

アップルは米国時間6月8日に、アプリストアの「App Store」に関する複数の変更を発表した。選ばれたメディアに対して、App Storeを担当する上級副社長、フィル・シラー氏がインタビューに答える形で発表された。

その中でも注目されるのは、サブスクリプション型アプリ(月額課金型アプリ)の奨励策だ。これを含むApp Storeに施される変更は、以下の通りだ。

App Store審査の迅速化。これまで5日から1週間を要していた、アプリの提出から公開までの時間を、50%のアプリで24時間以内、90%のアプリを48時間以内に短縮。これはすでに実行されており、筆者がアップデートを提出したアプリも1日を待たずに公開された。
アプリのサブスクリプション型課金を一般の開発者にも公開。
より柔軟な金額設定。サブスクリプション型アプリに限り、有料アプリの価格帯を現在の86から200に増加、細かい価格のチューニングに対応。また国別の金額設定も可能に。
複数の有料サービスを設定可能。サブスクリプション型アプリにおいて、複数の料金設定ができ、金額に応じたサービスを提供できるようになる。
開発者の収益比率を優遇。サブスクリプション型アプリで、1年以上継続課金をしているユーザーからの収益について、開発者の取り分をこれまでの配分比率70%から85%に引き上げる。この変更は過去の購読開始に遡って適用される。
アプリの検索性の向上。すでに持っているアプリを表示させないようにする機能を実装。またカテゴリを復活させる。加えて、3D Touchでアプリを共有できるようにした。
検索広告の導入。