電子情報技術産業協会(JEITA)は25日、2014年11月のPC国内出荷実績を発表した。11月のPC出荷台数は前年比41.4%減の52.0万台と大きく落ち込み、6月以降6カ月連続で前年比二桁ダウンとなった。
11月における全体の出荷台数は前年比58.6%の52.0万台。タイプ別の内訳は、デスクトップPCが同53.9%の15.3万台、ノートPCが同50.7%の36.7万台だった。全体の出荷台数においてノートPCの比率は70.5%を占めた。
デスクトップPCを細分化すると、オールインワン(一体型)が前年比64.6%の6.3万台、単体製品(本体のみ)が同48.4%の9.1万台。法人向けの出荷が多い単体製品は、前年のWindows XP特需の反動がより色濃く現れている。。
11月における全体の出荷金額は前年比64.0%の432億円。そのうち、デスクトップPCは同61.1%の130億円、ノートPCが同65.3%の302億円だった。
この統計の参加企業は、アップルジャパン、NEC、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、ユニットコム、レノボ・ジャパンの計10社。