TECH+では2022年、Snowflake社が発信するデータ利活用関連の記事を多数、掲載してきた。本稿ではそれらの中で特にアクセス数が多かった記事を5本、ランキング形式で紹介していこう。昨年、ITやDX、経営に携わる人々が何を関心事としていたのかを振り返ることで、これからどのようにデータ利活用に取り組むべきかのヒントを得られるかもしれない。さらに後半では、今後のデータ利活用のトレンドについても触れる。

2022年、Snowflake関連記事アクセス数トップ5

5位から順に、記事の概要に加え、注目ポイントや参考になる他記事などを紹介するコメントを掲載した。興味のある記事があれば、それぞれのリンクから全文をお読みいただきたい。

【5位】…製造業のデータプラットフォームにおける課題とSnowflakeデータクラウド

【記事概要】 製造業界で使用されるIoTデバイスの数は年々増加しており、それらが生成したデータは活用次第で業務の効率化 やデータの収益化 にもつなげられるものとなっている。だがそこにはシステムやデータのサイロ化など、いくつかの課題が存在する。本記事では、Snowflakeのデータクラウドを活用したそれら課題の解決策や、企業の具体的事例を紹介している。

Snowflakeセールスエンジニア視点から、業界別のデータ活用に対する課題や解決方法を紹介する連載「Snowflakeセールスエンジニアが語る、業界別データ活用術」の第2回目にあたる記事だ。連載では他に小売業界、金融業界も採り上げているので、ぜひ合わせてご確認いただきたい。

【4位】…ビジネスが求めるスピードに応えるべくSnowflakeを導入 開発サイクルの高速化で予測型AI実装に大きな役割を果たす

【記事概要】 横河電機株式会社は、生産設備の制御・運転監視ソリューションなどを提供する、制御／計測機器分野のグローバル企業だ。同社では2018年からDXに着手、基幹システムの売上データや詳細な出荷情報、顧客情報まで一元的に管理し、BIツールで可視化するシステムを導入するなど、データドリブンな組織への移行に取り組んでいる。本記事では、Snowflakeのデータプラットフォームを活用することで、その処理速度を劇的に減少させ、開発サイクルの高速化に成功した事例を紹介している。

企業は、アナリストの限りあるリソースをどのように活用してくべきなのか。昨今叫ばれる「DX人材不足」の課題の解決のヒントにもなる事例と言える。

【3位】…DX時代を支えるグローバルネットワーク「データクラウド」

【記事概要】 データウェアハウス、データレイク、データエンジニアリング、データサイエンス、データアプリケーション、データシェアリングの6つのワークロード。これらを柔軟かつ迅速に結びつけ、スピーディなデータ活用、ひいては「データの民主化」を実現する要となるSnowflakeのデータクラウドについて、その役割・重要性を解説した記事が、3位にランクインした。

本記事は、13回におよぶ連載「Snowflakeプラットフォームが支える6ワークロード」の最終回だ。連載では各ワークロードについて、Snowflakeのパートナー企業からの目線で丁寧に説明されているので、通読されることをお勧めしたい。

【2位】…IoTデータ分析のデータプラットフォームとしてSnowflakeを採用 あらゆる角度の分析を誰でも即座に行える環境がデータ活用をめぐる企業文化の醸成に貢献

【記事概要】 株式会社NTTスマイルエナジーでは、家庭や企業に設置された太陽光発電システムからデータを収集、オーナーらに電力量を知らせたり、機器のトラブルを早期に発見したりするサービス「エコめがね」を展開してきた。このサービスを通じて集めた70億レコードにもなるデータを、他の用途に利活用できるようにしたいと考えていた同社では、Snowflakeをプラットフォームとして採用した。誰もが思い付いたとき自由にデータ分析を行えるようにし、新たな事業を生むためのインサイトを得やすい環境をつくり出したのだ。

記事では、長年蓄積してきたデータに新たな価値を持たせるための環境づくりについてだけでなく、そうした環境が整うと社内の意識がどう変わるのかについても触れられており、DXを目指すすべての企業にとって興味深いものとなっている。

【1位】…ネット上の消費者の購買行動を可視化するユニークなサービスを提供するスタートアップがメールデータの分析基盤にSnowflakeを採用

【記事概要】 株式会社マインディアが開発・提供しているEC購買データプラットフォーム「Mineds for EC Data」は、許諾を得た会員(消費者)のメールデータと公開データを組み合わせ、解析することで、消費者の購買行動の可視化を実現するツールだ。だが無数のメールに記載された自然言語データから、いかに必要な情報を迅速に抽出するかが大きな課題となっていた。これを解決するための新たな基盤として同社が選択したのは、Snowflakeのデータプラットフォームだった。現在、同社は機能面でSnowflakeのメリットを活かしているだけでなく、Snowflake マーケットプレイス※にも参加し、自社が収集したライブデータの収益化にも取り組んでいる。

※…現在360社以上（2022/10/31現在）が参加、さまざまなデータ、データサービス、アプリケーションを売買している。ここで入手したデータから新たなインサイトを得たり、データ販売による収益を上げたりすることができる

アクセスランキング1位となった本記事では、膨大なデータを扱う際にSnowflakeがどのようなメリットを提供してくれるか、新たなビジネスに、Snowflakeがどう役立つのか、それらを端的に知るには非常に分かりやすい事例が紹介されている。様々な企業で応用できる内容であることが、ランキングトップとなった要因かもしれない。

以上、アクセストップ5を紹介してきた。検索エンジンからこれらの記事に辿りついた読者の多くは、データは集められるが(あるいは蓄積したデータはあるが)、それをどう組み合わせれば効果・成果を生めるのか、データドリブンの具体的方法やノウハウを求めていたはずだ。市場・社会のニーズが急速に変化する現代、現場のDXはもちろん、企業の意志決定に関わるデータの利用価値、活用目的も常に変化の中にある。これに対応するには、データを扱うインフラそのものが、弾力性を持つものでなければならない。そしてSnowflakeのデータプラットフォームがその条件を満たしたソリューションであることは、各記事を読んでいただければご理解いただけるだろう。

これからのデータ利活用で、注目すべきなのは…？

さて、これからデータを取り巻く環境、データ利活用の方向性はどのように変わっていくのだろうか。Snowflake社はこれからのデータ活用のトレンドについて、「ビジネスで勝ち残るためには急速に増え続ける大規模なデータを誰もが簡単かつスピーディに分析し、インサイトを得たうえで、意思決定にまでつなげられる仕組みが必須である」としている。企業は引き続き、この仕組みづくりに力を注ぐべきなのは言うまでもない。そして、様々なツールの普及によってデータを活用するハードルが下がるからこそ、正しいデータを正しい知識で扱う能力が重要になる。そのため、データドリブンな経営を進めるうえで企業は、自社における「平準的なデータリテラシー」を明確にし、組織としてマネジメントしていくことも求められる。

さらにSnowflake社は、これから注目すべき点として、外部とのデータ共有や連携を挙げている。企業単独で集められるデータには限りがあり、その利活用で得られる成果も、必然的に限られたものになってしまう。多くの企業・組織がデータを有償・無償で公開し、データのコラボレーションを図るなかで、新たな市場、新たな価値をつくっていくことがデータ利活用のトレンドとなっていくだろう。アクセスランキング1位の項でも触れたとおり、Snowflakeでは、マーケットプレイスを提供することで、そうしたコラボレーションを支援している。関心のある方は、無料トライアルに申し込んで、その可能性を探ってみていただきたい。

TECH+では、2023年もSnowflake社からのデータ利活用に関する情報を発信していく。今後、掲載予定の記事では「企業の垣根を越えたデータのコラボレーションと、それによるデータの収益化」「データクラウドによるデータモビライズの実現」などについて採り上げる予定だ。そしてもちろん、それらを可能にするSnowflakeのソリューションの詳細についても紹介する。今年もぜひ、TECH+にご注目いただきたい。

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