サイバー攻撃の脅威は高まる一方だ。ランサムウェアの被害はもちろん、標的型攻撃やサプライチェーン攻撃などターゲットを絞った犯罪も前年に引き続き高いレベルで発生している。ひとたび情報漏洩などのインシデントが起きると、ダイレクトな金銭面の影響はもちろんのこと、ブランド価値の毀損、信用失墜といったダメージも受けてしまう。とはいえ今、攻撃自体が高度化・巧妙化しているため、企業・組織は念には念を入れた対策が必須となっている。

メール内のURLや添付ファイルを不用意に開かない従業員の意識が危機を未然に食い止める

標的型攻撃は、企業・官公庁・民間団体など特定の組織や個人を狙う攻撃手法だ。手口としてはマルウェアそのものを添付したメール、あるいはクリックすると悪意のサイトに接続されるURLリンクを記載したメールが主に使われる。こうした標的型攻撃メールはランサムウェアやサプライチェーン攻撃でも利用され、PCなどのエンドポイント端末をマルウェアに感染させることで、組織の機密情報などが盗まれてしまう。

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