コニカミノルタ×聖隷福祉事業団、遺伝子検査で未発症がんを見える化

コニカミノルタと社会福祉法人の聖隷福祉事業団は4月12日、オンラインで記者説明会を開き、遺伝子検査による日本初の未病検診プラットフォーム「CARE(Comprehensive Assessment, Risk and Education：遺伝学的保因リスクに関する知識と包括評価)プログラム」を協働で開始したと発表した。

がん受診率の向上を目指して

コニカミノルタは、サイエンスに基づいた未病対策の推進を通じ、疾病リスクの早期発見と、診断、予防・早期治療の機会提供拡大を推進。また、聖隷福祉事業団は地域に密着した先進的な医療・検診の提供に取り組み、未病への関与やゲノムなどの最先端の課題に挑戦している

コニカミノルタグループの遺伝子診断事業会社である米Ambry Genetics(アンブリー・ジェネティクス)では、乳がん検診などの受診者向けに遺伝子診断サービス「CARE Program」を2020年から本格展開している。

冒頭、コニカミノルタ 専務執行役 ヘルスケア事業本部長 兼 Konica Minolta Precision Medicine 会長 兼 CEOの藤井清孝氏は「遺伝子検査は、当社が買収したAbbry Geneticsが独自のバイオインフォマティクスで高精度・高品質な検査を可能としている。1999年に設立したComprehensive Genetics Labでは150万人以上の検査実績を誇り、このデータベースをもとに独自のソフトウェアを使い、診断精度が高いものを提供している」と強調する。

欧米では、乳がんや子宮頸がん検診の受診率が70～80％と進んでおり、早期発見や予防の推進でがんと共生・克服できる環境が育ちつつある。一方、日本では乳がん・子宮頸がんの受診率が40～50％にとどまっているほか、日本人女性の乳がん罹患患者は諸外国に比べて年齢が若く、40歳台の患者数がピークとなることが社会の課題となっているという。

そのうえで、同氏は「日本は欧米に比べて乳がんの受診率は低い。ここ30年で日本人の罹患者は約5倍に増加しており、CAREプログラムで受診率を高くし、解決していく」と話す。

日本版CAREプログラムは、個々の遺伝的保因リスクを検査し、全米を代表とするがんセンターで結成されたNCCN(National Comprehensive Cancer Network) が策定した、遺伝性/家族性のがんに関する診療ガイドラインに基づいた、日本初の未病プラットフォーム。

疾病未発症者に遺伝学的解析で個人に合ったがんリスク理解を促進し、適切な早期・予防的治療を推進。米国で実績を積んだ科学的根拠に基づいたデジタル問診を活用することで、検査結果の解釈を含めた精度の高い遺伝子検査を提供するほか、高品質な遺伝カウンセリング、医療を提供するという。

プラットフォームにより、従来は画像診断など発症したがんを見える化していたが、遺伝子検査によりがんを発症するリスク評価に加え、リスクに応じた画像診断で発症したがんの超早期発見を可能とし、がんを発症する前に見えない発症リスクを見える化する。

CAREプログラムでは、未病の検診受診者に対してチャットボット問診を実施し、遺伝性のがんリスクが高い受診者に対して遺伝カウンセリング、遺伝学的検査を提供する。これらの結果をもとに、リスクの度合いに応じた緊密な経過観察や予防的措置、家族歴にもとづく予防方針が提案できるようになるという。

遺伝性腫瘍の高リスク者を効率的に判別することで、個人に合ったがん検診プランを実現し、これらの評価プロセスは豊富な症例データをベースに精度が高く、科学的根拠にもとづいたツールを活用する。