チーム・コミュニケーションを円滑にするビジネスのサポートツール「Slack(スラック)」。コロナ禍におけるリモートワーク文化が進んだことも相まり、近年は多くの企業が導入を始めている。では、Slackはどのように企業のコミュニケーションを円滑にしているのだろうか。今回は日本の医療保健系大学で初の全学導入を果たした教育機関である学校法人藍野大学(以下、藍野大学)の事例を紹介する。→過去の回はこちらを参照。
従来のコミュニケーションツールを活かしたSlack利用
藍野大学では、大学のみならず、専門職大学や短期大学、高等学校の各教職員・学生に向けにEnterprise Gridの約3,000アカウントを導入する取り組みを、2022年4月からローンチした。準備期間は約5カ月。昨年12月からパイロット運用を行い、利用者への講習やワークフローの構築を行いながら、現在は20のワークスペースを管理・運営している。
「導入以前からコミュニケーションツールは使用していたんです」と語るのは、学校法人藍野大学副理事長の山本嘉人氏。常任理事会でSlack導入を提案したメンバーの1人だ。
「教職員間では2016年からサイボウズのGaroonを活用し、裁量労働制である教授や学長の勤怠などを可視化させていました。また、学生と教員間のコミュニケーションをとるためのツールも導入していたんです。それらを運用するなか、2017年にカルフォルニア大学ロサンゼルス校を訪問した際、Slackが導入されているのを偶然見かけ、ずっと頭の中では導入を前向きに考えていました。そして2020年、コロナ禍でリモート授業に切り替わって学生と直接的な意思疎通ができない状況に突入しました。そこで、既存のシステムを無駄にしないまま、全学的にコミュニケーションを統合できるようなツールの追加を検討することになったんです。『Slackを活用するなら今だ』と考え、導入に踏み切りました」(山本氏)