スマートフォンで写真を撮り、SNSにアップする。現代の日常を象徴するこんな行動を陰で支えているのが、画像フォーマットの「JPEG」だ。写真に限らず、インターネット上での画像の流通は、JPEGなしには考えられないほどに普及している。

JPEGがここまで広まった経緯については、拓殖大学の渡邊修准教授にインタビューを実施した。その中で、SNSなどプラットフォーム側の設定によらず、JPEG側で利用者のプライバシー保護を行うための技術「JPEG プライバシー＆セキュリティ」が開発中であることが分かった。

SNSなどWebサービスに関連したプライバシー問題が発生する時、写真データの記録形式「Exif」に含まれる位置情報などのメタデータが悪用されてしまうことがある。そもそも、Exif形式で写真データが記録されるようになった経緯は何だったのだろうか。そして、ユーザーの受ける被害に対して、JPEGという画像フォーマットの策定団体が対応に乗り出した理由は?

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、「JPEG プライバシー＆セキュリティ」のリリースに向けて活動している早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員の石川孝明氏にお話を伺った。
早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員 石川孝明氏


2003年、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1(JPEG) 国内小委員会委員。2013年、幹事を経て、2014年より同委員会主査。SC 29専門委員会委員およびSC 29/WG 11/Video小委員会委員。画像符号化の研究と応用開発、国際標準化に従事。

――規格についてお話を伺うほどに、運用にあたってJPEG団体がアプローチする必要がある民間企業の数が非常に膨大になるように感じますが…。

そこは課題の一つになっています。僕たちは規格を作る立場として、どのベンダーも参加できるよう、なるべく汎用的に作成します。しかしながら、インパクトある企業が参加して意見を出してもらうということはすごく重要で、たとえばSNSであれば、FBの方に来てもらって意見を伺うことは必要だと思っています。すでに米Googleから意見をヒアリングした実績はありますが、規格を一緒に作っていくというところまでは行っていないですね。

というのも、ある程度の未来予想図をイメージできるほどには、まだ規格が定まっていないからというのがあります。もう少し形が明らかになってくれば参加していただきやすいのだと思います。SNS運営企業は外すことのできないプレイヤーなので、意見は必ずうかがう想定ですね。そのほかも、ひとつでも多くのパイを広げられるような規格にしていく必要があります。

――JPEGはいまやデジタル時代のインフラと言って差し支えないシェアを持っていますが、無償の規格にこれだけのインパクトがあるのはあらためてすごいことですね。

JPEGがロイヤリティフリーで使われているのはすごくありがたいことなのですが、それが新規格の策定においてネックともなっていることもあります。

僕は大学の立場で参加しているので業績のひとつとして取り組めるのですが、企業が策定の場に入るとなると、やはりコストを回収するような見込みがないと、なかなか参加が難しいという側面があります。例えばGoogleがJPEG策定の場に入ってこないのは、労力とペイバックの見通しがなかなか立ちにくいからと推察されます。ロイヤリティフリーではなく、妥当な金額を請求できるRAND(Reasonable and Non-discriminatory Licensing)が前提の議論であれば、話は変わってきます。

JPEGには僕のようなコントリビューターが何名もいて、互いにディスカッションをして、各国の専門家からフィードバックを得ながら規格書を作り、ISOという国際標準化団体がそれを販売します。その売り上げでこの規格のメンテナンスは成り立っています。規格書の値段は数万円程度なので、企業から見ればインパクトのある金額ではないんです。それよりは、策定に参加して規格に意見を出しつつ、発表より早い段階で新しい規格を使った製品・サービスの開発に着手できる先行メリットのほうがうまみがあると言えますね。

本連載の次回掲載分では、JPEG プライバシー＆セキュリティをリリースするやり方についてお話いただきます。