仮想化・オープン化技術で京セラがモバイル通信インフラに再参入、その成否は

京セラは2025年2月18日、通信インフラ事業への再参入に向け、AIを活用した5G仮想化基地局を開発していることを明らかにしたほか、基地局など無線アクセスネットワーク(RAN)のオープン化普及促進に向け「O-RU Alliance」の設立も打ち出しています。→過去の「ネットワーク進化論 - モバイルとブロードバンドでビジネス変革」の回はこちらを参照。

携帯電話市場が減速傾向にあり、RANのオープン化に向けた取り組みが勢いを失っている中にあって、なぜ京セラは現在のタイミングで、通信インフラ事業へ再び参入しようとしているのでしょうか。

NVIDIAの汎用サーバでAI活用の5G仮想化基地局を開発

2023年にコンシューマー向け携帯電話端末事業からの撤退を発表し、大きな驚きをもたらした京セラ。現在、同社の端末事業は法人向けに絞って展開がなされていますが、実は京セラはかつて、端末だけでなく無線通信インフラ事業も手がけていました。

中でも良く知られていたのがPHSのインフラで、日本だけでなく中国や台湾など海外にも展開していたほか、WiMAXなどの無線ブロードバンド規格が注目された2000年代には、やはり同社主導で無線通信規格「iBurst」を開発し、世界十数カ国で展開されていました。

しかし、その後に無線通信は標準化団体の「3GPP」の規格に沿った携帯電話由来のモバイル通信が主流となり、そこではエリクソンやファーウェイ・テクノロジーなど大手通信機器ベンダーが市場を寡占したこともあって、すでに京セラの通信インフラ事業は存在感を失っています。