資源エネルギー庁は3月3日に「デジタル・AI技術による省エネ・生産性向上に向けた手引き」と題した資料を公開している。イラン情勢により不安定化するエネルギー問題の懸念が高まるなかで公開された資料は、デジタル・AI技術を活用した事業者の省エネへの取組の一層の加速を目指すものだ。

  • 「デジタル・AI技術による省エネ・生産性向上に向けた手引き」

    「デジタル・AI技術による省エネ・生産性向上に向けた手引き」

手引きのなかでは、「見える化」→「データ分析」→「制御自動化」のデジタル利活用の段階的なフローを示し、AIを用いた方法はもちろん、必ずしもAI技術のみならず、それぞれの段階での省エネ効果があることを示す。無線IoTセンサを導入することで特定の消費電力約25%(年間1400万円)を削減する例などもある。

1970年代のオイルショックを乗り越え、世界トップ水準にまで高めてきた国内のエネルギー効率化だが、多くの工場や設備がデジタル技術未導入であるため、新たな課題への"のりしろ"も大きい。資源エネルギー庁では、これら最適化の加速を後押しする旨を述べている。