TXOne Networksは3月26日、産業用制御システム(OT)に関する脅威動向をまとめた2024年版レポート「OT/ICSサイバーセキュリティレポート 2024 ~進化する脅威とCxOの取り組み~」を発表。併せて、メディアブリーフィングを開催し、同レポートの内容説明を行った。
同レポートの調査はフロスト&サリバンと共同で行っているもの。前回(2023年版)は自動車、製薬、バイオテクノロジー、化学、一般製造、石油、ガス、運輸の7分野のITおよびOTセキュリティ分野の意思決定者405人(対象国は米国、UAE、ドイツ、日本の4か国)を対象として調査が行われたが、今回(2024年版)については、産業分野を「半導体製造」「食品製造」「自動車製造」「製薬」「石油・ガス」の5分野とし、対象国を米国、ドイツ、日本、フランス、サウジアラビア、韓国、台湾、UAEの8か国へと倍増させつつ、意思決定者は合計150人(ただしいずれも2000人以上の従業員を有する企業に所属)と絞る形で行ったという。また、この150人は8か国で均等割りではなく、米国33%、ドイツ20%、日本13%、フランス・サウジアラビア・韓国・台湾・UAEが各7%という割り振り。役職としては、CSO33%、CISO36%、CIO31%(いずれもOTセキュリティ管理の責任者)としている。
主な調査内容として、「OT/ICSのサイバー脅威の現状」「OT/ICSサイバーセキュリティの実態」「規制と標準」「未来のセキュリティ確保」の4つのポイントが掲げられている。