東レは3月3日、台湾の半導体市場での先端半導体向け関連技術・材料の研究・開発、技術サービス活動を強化を目的とした研究・技術開発拠点「Toray Taiwan Technical Center(TTTC)」を開設したことを発表した。

東レグループにおける半導体事業は、成長性が高い重点分野として考えられており、グループとしての総合力を生かした取り組みが推進されている。

世界最大の半導体製造拠点である台湾は、世界最大手のファウンドリであるTSMCが先端プロセスに対応する半導体工場を構えるなど、重要度が高い地域であることに加え、台湾政府も2024～2033年の10年間に半導体産業への3000億NTドルの投資を発表し、主要大学に半導体など重点領域の「研究学院」を設置するなど、将来にわたる半導体産業の発展を目指している。

近年では、光電融合技術をはじめとする次世代半導体の開発も進められるようになっており、東レも台湾現地の有力企業との取り組みを進め、次世代パッケージ向けモールド用離型フィルムなどのフィルム材料、光電融合関連技術としてマルチコア光ファイバ、インフラ向け製品として下廃水再利用ニーズに対応した高尿素除去RO膜などの新製品開発、提案を進めているという。

今回のTTTC設立によって、研究機関や大学を含めた連携強化を図り、台湾の東レグループ関係会社とも連携して先端半導体関連技術・材料の先行開発を推進するとともに、現地顧客ニーズに即した技術、製品のスピーディーな提案、技術サービスを展開していくことを目指すとしており、今後も、日本国内9研究所、海外24か所の研究・技術開発拠点にて、各国・地域のニーズに対応した研究活動をグローバルに推進し、成長分野における新しい価値の創造を通じて社会に貢献していくとする。