暗号資産普及を推進! 推し活の熱量で新たな価値創造を目指すSuper Massive Global

昨今、テクノロジートレンドとして度々話題になっているWeb3。中でも注目を集めるのが暗号資産として知られるトークンやNFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）だ。だが、実際に購入や運用をしている人が増えているかというと、まだまだ一般的とは言えないだろう。そんなトークンやNFTを現実世界に絡めてマスアダプション（一般に普及）させたいと取り組みを進めているのが、Super Massive Globalだ。2023年11月には、位置情報×陣取りゲーム×Web3が融合したスマートフォンゲーム「MASSIVE WORLD」のクローズドβ版のリリースを控えているという。

同社 CEO 内藤慎人氏に、暗号資産の現況、MASSIVE WORLDの狙い、Super Massive Globalが描くビジョンについて伺った。

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  Super Massive Global CEO 内藤慎人氏

お祭りが過ぎた今、普及には課題が残る

内藤氏は現在のトークンやNFTの市場を「お祭りが過ぎ、本来の使われ方を落ち着いて見極めようとしている状態」だと表現する。メディアなどで高額なNFTアートが話題に上ったように、昨年前半まで、NFT市場はバブル状態にあった。しかし一時の盛り上がりが過ぎ去った今、市場は鳴りを潜め、多くの投資家や企業家がその動向をうかがっている。ではなぜ、市場は一気に広がらなかったのか。同氏はミクロとマクロ、2つの視点での課題があると言う。

ミクロの視点では、購入のハードルの高さが大きな課題だ。NFT自体はすでに10年以上テクノロジーとして存在しているが、まだまだ購入のプロセスに難しさが残る。また、税率や、販売による利益の扱いも国によって異なり、法整備も進んでいない。

「業界自体がまだ未成熟の状態です。インターネットが出てきた頃のように、こういうテクノロジーに興味がある人はどんどんと取り入れていきますが、知識がなく、詳しくない人が始めるにはまだまだハードルが高いでしょう。また、NFTで何ができるのかと言うと、革新的なものはまだ出てきていないと考えています。その点でも、一般化には程遠いのです」（内藤氏）

マクロ視点での課題は、「よく分からないものというイメージの先行」だと内藤氏は指摘する。トークンやNFTに関する話題は資金調達の話ばかりで、実際にきちんと運用されているプラットフォームはあまりないと言い、「儲け話が先行してしまい、用途が不明」だと続けた。