電通グループのR&D組織「電通イノベーションイニシアティブ」（DII）は7月14日、ベリサーブ、Opening Line、アステリアおよび従来の共同研究先各社（シビラ、ソニー、Infinite Objects、朝日放送テレビ、3RD GEAR、セプテーニ・インキュベート、ODKソリューションズ）と共同で、地理情報と紐づけられたNFTに関する実証実験を開始することを発表した。
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ICカード型ハードウェアウォレットとNFTを用いた地図アプリでのNFT閲覧画面イメージ
同実験では、これまで取り組んできた実績証明NFTに関する研究成果を一つのユーザー動線上に配置し、それらのNFTを地図アプリ上で確認可能とすることで、特定の場所における行動の新たな選択肢として第三者に提示できる環境を構築し、実空間と連動した追体験トークン技術が導く新たなNFT経済圏創出の可能性を検証する。
また、実験の対象者をWeb3に馴染みのない小中学生とし、利用のハードルを感じることなく、高いセキュリティと平易な動線を両立させるUXのあり方を検証するという。
検証場所は、メディアアーティスト 落合陽一氏による特別プログラム「Table Unstable – 落合陽一サマースクール2023（岩手編）」。同プログラムでは、参加者が生成AI技術や実空間型のトークン認証ペアリング技術「ghost Link」を用いて、朝日放送テレビが提供するVRドラマ「TOKYO CASE」の二次創作に取り組む。
映像作品やオリジナル脚本などを完成させた参加者には、開催場所の地理空間情報がメタデータとして紐付けられた卒業証明書NFTが発行されると同時に、参加者には個人でNFTを管理できるコントラクトウォレットのアカウントも開設され、同NFTに対応した地図アプリにて自身の実績を確認することが可能になるという。
DIIとベリサーブ、Opening Lineおよびアステリアの4社は、この実験結果を基に、地理空間情報をメタデータとしてブロックチェーン上での展開時の手続きの標準化に取り組み、ブロックチェーン推進協会のID・トレーサビリティ部会などで、検証結果を公開予定だという。
