Duolingoは6月13日、LinkedInと共同で実施した、職場で使われるビジネス用語に関する調査「State Of Workplace Jargon(ビジネス用語の使用に関する実態調査」の結果を発表した。

同調査は、米国、英国、オーストラリア、インド、コロンビア、ブラジル、ベトナム、日本の18～76歳のグローバル社会人8227人を対象に、誤解・多用されているビジネス用語の現状を明らかにしたもの。

世界の58％の社会人が「同僚が職場でビジネス用語を多用している」と回答したことがわかった。調査対象国のうち、最も「同僚がビジネス用語を多用している」と答えた国はインド(78％)で、日本は下から2番目の40％(Z世代60％、ミレニアル世代45％、X世代33％、ベビーブーマー24％)だったという。

また、日本の社会人の36％が、自分がビジネス用語を使っていることは分かっているが、使わないように意識していると回答したとのこと。

さらに、回答者の3人に2人が、職場のビジネス用語を自分で理解する必要があると答えた。これはストレスの原因となり、生産性を低下させ、会話から取り残されていると感じる人もいるという。

日本の社会人の47％が、直近の仕事を始めたとき、ビジネス用語を自分で理解する必要があったと回答。この傾向はZ世代(65％)で最も顕著であり、ミレニアル世代(53％)、X世代(38％)となった。

そのほか、「混乱したビジネス用語」「親しみのあるビジネス用語」についても調査。日本の「混乱したビジネス用語」の第1位はバジェットで、以下、ASAP、アジェンダ、アサイン、リスケと続いている。

  • 「最も混乱したビジネス用語」と「親しみのあるビジネス用語」　資料：Duolingo