オムロンは、同社電子部品事業の国内5生産拠点にて太陽光発電システムを活用した生産を2023年5月15日から開始することを発表した。これにより、年間約1200tのCO2排出量の削減効果を期待できるとしている。
同社は、長期ビジョン「Shaping the Future 2030(SF2030)」において、サステナビリティ重要課題として「事業を通じた社会的課題の解決」と「脱炭素・環境負荷低減の実現」を掲げている。また、後者においては、2050年までに自社拠点から排出される温室効果ガス(GHG)をゼロにする「オムロンカーボンゼロ」を宣言し、2024年度末までに国内全76拠点のカーボンゼロ実現を目標に掲げている。
特に電子部品事業では、「Green・Digital・Speed」を軸とする新たな価値提供の成長戦略を掲げており、そのうちGreenについては、顧客のカーボンニュートラル実現に貢献する「DMS GREEN PROJECT」を展開。このプロジェクトでは、「商品・生産プロセス・調達」の3つの取り組みを連動させ、サプライチェーン全体のカーボンニュートラル実現を後押しする商品・技術・ソリューション創出に取り組んでいるという。
オムロンは、再生可能エネルギー導入で生産プロセスにおける生産時のクリーンエネルギー利用をさらに加速し、環境に配慮したモノづくりを通して脱炭素社会への実現に貢献するとしている。