Security.orgはこのほど、「2023 Antivirus Market Annual Report｜Security.org」において、米国在住のユーザーを対象にインターネットによるアンチウイルスに関する世論調査が実施され、約1000人が回答し、その結果をまとめたレポートが公開されている。
-
2023 Antivirus Market Annual Report｜Security.org
主な調査結果は次のとおり。
- 米国の4人に3人がコンピュータにウイルス対策が必要と考えており、現在85%が仕事や個人のデバイスを保護するために何らかのウイルス対策プログラムを導入している
- アンチウイルスソフトを利用しているユーザーの61%は、コンピュータにデフォルトでインストールされているMicrosoft Defenderなどの無料プログラムに依存している
- 年齢層が高いほどアンチウイルスソフトを利用していると回答。55歳以上では90%近くがアンチウイルスソフトを使用していると回答、18歳から24歳の年齢層は65%だった
- 過去1年間にウイルス侵入を経験したのは、無料のアンチウイルスソフトユーザの8%に対し、有料ユーザの場合は10%だった
- 3300万世帯がアンチウイルスソフトを有料で購入していると推定されている。多くの有料アンチウイルスソフトには、仮想プライベートネットワーク(VPN: Virtual Private Network)やパスワードマネージャ、セキュアWebブラウザなど、インターネットのセキュリティを高める機能が提供されている
- 7%のユーザが今後6カ月以内にアンチウイルスソフトアを購入する予定と回答しており、これは推定1,600万人の米国国民に相当すると分析されている
-
Do you use a free antivirus software or a paid version?｜Security.org
-
Is free antivirus software effective?｜Security.org
-
Percent of Americans using antivirus on personal devices｜Security.org
今回の調査結果から、米国のコンピュータ利用者にとって依然としてウイルス対策製品が主要なセキュリティソリューションであることがわかったとの考察が示されている。しかし、有償のセキュリティ製品ではなく、標準で提供されている無償のセキュリティ製品に依存する傾向が徐々に強くなっており、有償のウイルス対策プログラムを提供しているセキュリティベンダーは、仮想VPNや個人情報の盗難監視など、二次的機能の提供を付加価値として続ける必要があると結論付けられている。
