米国でQuiet Quitting(静かな退職)がちょっとした流行語になって半年、その後、ハイテク企業の大規模な人員解雇の発表が相次いだこともあり、静かな退職という言葉をあまり見かけなくなった。だが、企業にとって課題であることに違いはない。Rolling Stone Culture Councilが「11 Effective Strategies to Handle ‘Quiet Quitting’ in Your Workplace」という記事で、企業がどのように対処すべきかアドバイスしている。

静かな退職は、退職をするのではなく企業に残りながら、最低限の仕事のみをこなすというトレンドだ。積極的に働いて結果を残す必要はないという仕事への意識の変化に、当時企業の幹部は驚いた。この"静かな退職"、震源地である米国では若者世代のトレンドだが、エクスペリエンスギャップを解消する技術を開発するクアルトリクス(Qualtrics)の「2023年 従業員エクスペリエンス トレンド」によると、日本では40代~50代に多いという。

Rolling Stoneの記事では、このような静かな退職状態の人が増えることで生産性の低下、職場環境の悪化、そして離職率の上昇を招く、と記す。では、静かな退職状態にある人にどのようにして、「やる気」を呼び起こしてもらえばいいだろう?以下に対策を紹介する。

1.表彰制度
「従業員のやる気を高め、組織を成功に導くためには、従業員の承認欲求を満たし、感謝を示すことが不可欠」と記事。感謝の気持ちを伝えるだけでなく、表彰制度のようなものを作ることも提案している。

2.その人の原動力を探る
大体の場合において従業員の仕事や作業が鈍化してきた時は、モチベーションが低くっていると考えることができる。仕事を通じて成長できる、仕事で得られる学びがある、などと感じている時は、自然とやる気が出るはず。であれば、静かな退職状態にある従業員の状態を理解してみよう。

3.1対1の面談

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