終わりを見せない新型コロナウイルス感染症の拡大。それに伴い、企業の新しい働き方への模索も続いている。完全なリモートワークを実現する企業もあれば、オフィス回帰に注力する企業もある。最近では、リモートワークをする人とオフィスに出社する人が混在して働くハイブリッドワーク型のワークスタイルも主流になりつつある。

しかし、ハイブリッドワークは従業員の選択肢が増える一方で、コミュニケーション不足や、生産性の低下などを引き起こす可能性がある。円滑なハイブリッドワークを実現するためのコツはあるのだろうか。

ビデオコミュニケーションプラットフォーム「Zoom」を提供する ZVC Japan 執行役員 パートナービジネス本部長の佐久間圭氏と、ビデオ会議室ソリューション「Zoom Rooms」の専任者である谷健次氏、「Zoom」の国内唯一の認定ディストリビューターであるSB C&S ICT事業本部 副事業本部長 守谷克己氏に話を聞いた。

半強制的なリモートワークから得た気づき

--そもそもハイブリッドワークって何ですか。

佐久間氏:2020年4月に発出された新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言を契機として、社会全体で半強制的にリモートワークが広がりました。

2年以上リモートワークを続けていると、リモートワークに必要なスキルが高まる一方で、「コミュニケーションが取りづらい」「生産性が落ちた」といったさまざまな課題が浮き彫りになってきました。

  • ZVC Japan 執行役員 パートナービジネス本部長の佐久間圭氏

    ZVC Japan 執行役員 パートナービジネス本部長の佐久間圭氏

佐久間氏:そこで、オフィスやニューノーマルな働き方の在り方を見直し、リモートワークをする人と出社する人が混在する働き方を推奨する企業が増えてきました。この働き方が混在している環境自体が、一般的に“ハイブリッドワーク"と呼ばれています。

米国では、コロナ禍より以前から電話会議やテレビ会議が広く普及していたため、日本よりもハイブリッドワークの勤務スタイルが定着していますね。

--なぜ今、ハイブリッドワークは注目されているのでしょうか。

佐久間氏:それは、企業と個人の双方が、リモートワークのメリットに気づいた一方で、出社した方が効率がいいことがあることにも気がついたからです。

半ば強制的に開始したリモートワークが定着すると、リモートワークに向いている人・向いていない人、また、向いている職種・向いていない職種の両方が存在することを再認識するようになってきました。

苦渋の選択としてリモートワークを始めてみると、通勤時間や場所の制約がなくなったり、安全性や生産性が高まったり、企業からしてもコストが下がったりするなど、さまざまなメリットがあることに気づきました。新型コロナウイルス感染症が収束した後でも、リモートワークの利点を手放す企業は少ないでしょう。

一方で、リモートワークにデメリット、合わない人や職種があるこも事実です。在宅勤務だとオンオフの切り替えが難しいと感じたことがある人もいると思います。そこで、従業員に選択肢を与え、適材適所で働けるハイブリッドワークが注目されているのだと私は考えています。

ハイブリッドワークの落とし穴

--ハイブリッドワークのメリットとデメリットを教えてください。

谷氏:いくつか挙げられますが、「コストの削減」と「社員の定着率向上」といった点は大きなメリットになると思います。

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