IDC Japanは3月12日、2017年第4四半期（10月～12月）と2017年通年（1月～12月）の国内エンタープライズストレージシステム市場（外付型、サーバー内蔵型、ODM Directを含む）の支出額実績を発表した。

  • 国内エンタープライズストレージシステム市場 支出額推移、2011年～2017年(Source: IDC Japan)

それによると、2017年第4四半期の国内エンタープライズストレージシステム支出額は、前年同期比0.7％増の427億8,000万円、2017年通年では前年比5.5％減の1,729億8,000万円になったという。

2017年第4四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見るとメインフレーム向けが42億5,900万円（前年同期比11.1％減）、オープンシステム向けが385億2,200万円（同2.2％増）で、メインフレーム向けは、5四半期連続のマイナス成長で、オープンシステム向けは、ハイエンドが支出額を牽引したという。

2017年通年での外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳は、メインフレーム向けが218億2,700万円(前年比10.4％減）、オープンシステム向けが1,511億5,300万円（同4.7％減）で、メインフレーム向けでは、新規需要を取り込めず、容量や性能への要求も高まらないことから、支出額が前年に続きマイナス成長となったほか、オープンシステム向けは、通年ではハイエンドが大幅なプラス成長であったものの、ミッドレンジ、ローエンドがいずれも2桁のマイナス成長になったことが影響したという。

2017年の国内外付型エンタープライズストレージシステムは、前年に続きHDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進み、オールフラッシュアレイ（AFA）は318億3,800万円で前年比88.9％増となったという。

2017年通年でのベンダー別売上額シェアは、日立製作所（シェア19.3％）、富士通（17.4％）、Dell（11.1％）、IBM（10.6％）、NetApp（8.8％）だったという。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストの加藤 慎也氏は「オールフラッシュアレイは前年を上回る成長率となり、金融機関の基幹系へも採用されるようになった。一方、その国内支出額は未だ全体の2割に達しておらず、ユーザーが初期導入コストの上昇を懸念して導入が進まない領域もある。ストレージベンダーは、ユーザーニーズの細分化に対応した多様な支出モデルでの展開やデータマネジメントに取り組むことで、ユーザーのデジタルトランスフォーメーション（DX）に貢献し得る新たなテクノロジーの採用検討を適切に促し、シェアを獲得していくべきである」と分析している。