IoTを活用して熟練技術者の技能伝承を支援 - 日立とダイキンが協創を開始

日立製作所とダイキン工業は9月26日、2017年10月より、IoTを活用し、熟練技術者の技能伝承を支援する次世代生産モデルの確立に向けた協創を開始すると発表した。

概略としては、ダイキンが国内外の生産拠点における統一的な品質の確保や生産性の向上、人材育成を目的に、同社の滋賀製作所の空調機製造における「ろう付け」のプロセスに対し、日立のIoTプラットフォーム「Lumada」のソリューションコアである画像解析技術などを用いて、熟練技術者と訓練者の技能をデジタル化し比較・分析することができるシステムを2017年10月から導入するというもの。

今回の取り組みは、先行して両社が収集してきたデータを、4M(Man(人)、Machine(設備)、Material(材料)、Method(方法))の観点から解析し、それをいかにM(Method)につなげていくかの検討を重ねた結果、作業者の動作や現象のデジタル化・モデル化したシステムを、製造現場へ適用できる見通しを得たことから行われるもの。これまでの検証を基に、熟練技術者と訓練者のろう付け作業の違いを定量的に評価・解析できる「ろう付け技能訓練支援システム」を構築。実際に滋賀製作所の製造現場へ導入し、共同での実証を開始することとなったという。

具体的な流れとしては、最初に、ろう付け熟練技術者の手の動きやトーチの角度・角速度、ろう材と母材の供給角度・距離・角速度などの動作や母材の温度変化をカメラやセンサなどを用いて時系列に収集・デジタル化し、標準動作モデルを構築。同様に、訓練者がろう付け作業を行う際、その動作や現象を収集・デジタル化することで、熟練技術者の標準動作モデルと統計的に比較する。

訓練者は、熟練技術者を手本としたろう付け作業の定量的な評価を行うことができ、より短期間での技能習得や作業の標準化・レベル向上を図ることできるようになる。このことから、両社では、品質の安定化と生産性の向上、国内外での製造現場における人材育成につなげることが可能になると説明している。

なお、両社では、今回の共同実証で得た成果をベースに、ろう付け作業の統一基準を定めてグローバル生産拠点に展開するとともに、監視制御システムや生産設備の情報と統合して解析することで、さらなる品質改善や生産性向上、熟練技術者の育成につなげていく計画としている。