日本電信電話(NTT)とNTTドコモ、WHILLの3社は10月27日、利用者に行動や気付きを促すインタラクション技術とパーソナルモビリティWHILLを用いた「モビリティ型パーソナルエージェント」の実現に向けた共同実験を、2016年3月末まで実施すると発表した。

共同実験では、各社の取り組みで得られた技術やノウハウを持ち寄って、モビリティをロボット化する「モビリティ型パーソナルエージェント」の受容性・有効性について検証を行う。

長井海の手公園 ソレイユの丘(神奈川県横須賀市)で、ドコモのモビリティ・シェアシステムを具備したWHILLとスマートフォンに、NTTの「R-env:連舞」と音声認識・対話制御技術などを連携させたモビリティ型パーソナルエージェントのプロトタイプを搭載する。初めてWHILLに乗車する利用者に対して、エージェントとの対話による操作トレーニングを実施する。

操作トレーニングシステムイメージ

「R-env:連舞」は、ロボットやセンサーなどの人を取り巻くデバイスを容易に連携できる完全クラウド対応型デバイス連携制御技術で、NTTが開発した。同社は、言語・非言語情報のやり取りをもとに、人の状態や周囲の環境を把握し、状態に合わせて働きかけることで、利用者に行動や気付きを促すインタラクション技術の研究を行ってきた。

一方のNTTドコモは、通信機能やGPS機能、遠隔制御機能などを持ったWHILLのモビリティ・シェアサービスを展開しており、みなとみらいなどでWHILLとともに、シェアリングサービスの実証実験を行ってきた。

3社は、今回の共同実験を通じて、要素技術の改善を行いながら、2015年度中に操作トレーニングの商用化を目指す。将来的には、その他屋外のさまざまなデバイスと連携させることで、利用者にとってのバリアを回避したナビゲーションなど、状態に合わせた"人の可能性を広げるサービス"を実現するとしている。