IDC Japanは7月1日、国内タブレット市場(eReaderを除く)の2015年第1四半期(1～3月)の出荷台数実績値を発表した。

これによると2015年第1四半期のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比13.6%増の229万台。これはビジネス市場での出荷が好調に推移したことによる下支えが大きな要因となっている。ビジネス市場では、教育市場向けを中心としてAndroid、およびWindowsタブレットの需要が拡大したことに伴い出荷台数が増加し、前年同期比39.2%増の88万台。

一方、家庭市場では、Wi-Fiモデルを中心にタブレット需要が減少しているものの、アップル社「iPadシリーズ」の出荷が回線付きモデルを中心に好調に推移したことにより、前年同期比1.9%増の141万台となった。このように、ビジネス市場での高い伸びによって、国内タブレット市場は前年同期比で2桁の高い成長率を維持している。

国内タブレット市場出荷台数の上位6社は、アップルとエイスース、富士通、東芝、NEC Lenovoグループ、マイクロソフトとなり、アップルは、4G回線付きモデルを中心として前年同期比11.5%増と出荷台数を伸ばし、42.8%と高いシェアを維持した。

2015年第1四半期 国内タブレット市場 ベンダー別シェア(出荷台数) 資料:IDC Japan

また、エイスースは、従来のNexus 7シリーズの後継シリーズであるMeMOシリーズの出荷により、8.7%のシェアを獲得し第2位の座を堅守。富士通は、教育市場向けの出荷が好調に推移し7.0%のシェアを確保。以下、上位グループとして東芝、NEC Lenovoグループおよびマイクロソフトが続いている。