IDC Japanは5月19日、国内x86サーバサポートに関する調査結果を発表した。

今回の調査は、x86サーバを導入したユーザー企業において、サーバの品質、信頼性、障害発生時のベンダー対応などに対する評価が前回調査からどのように変化したかを分析したもの。調査対象は、従業員規模10名以上、x86サーバ保有台数11以上の企業。

前回調査(2012年)は、景気後退の影響を受け、サーバの運用・保守・管理を行う情報システム要員が削減される一方、管理するサーバの数は増加傾向を示し、情報システム要員の負担が増加していたが、今回は情報システム要員が増加したとする回答が前回を3.2ポイント上回った。

管理するサーバの台数は、前回調査と比べ増加したとする回答が6.3ポイント減少した。景気回復の流れを受けて情報システム要員が削減される傾向にある程度歯止めがかかり、サーバ統合や仮想化の導入の進展で、管理するサーバの増加傾向は緩やかになっているという。

x86サーバで発生する障害については、セットアップ時、導入後1週間以内、運用開始後の3つの期間に分け、種類、発生の割合、発生時におけるベンダーの対応に対する満足度などを調査した。

運用開始後に発生した障害に対するベンダー対応を例に取ると、前回調査に対し、「満足」「ほぼ満足」と回答したユーザーは全体の50.0%から47.5%に減少し、「不満」「やや不満」と回答したユーザーは14.4%から19.8%に増加している。

サーバ運用開始後に発生した障害に対するベンダー対応の満足度　資料:IDC Japan

最も多く発生した障害要因については、前回はハードウェアに起因する障害が最も多い傾向を示したが、今回はソフトウェアに起因する障害が最も多い結果となった。

同社は、サーバの仮想化や統合に伴い、1台の物理サーバで多数のソフトウェアが実行されることに伴う障害が増加していると指摘している。

サーバ運用開始後に発生した障害要因　資料:IDC Japan

サーバー リサーチマネージャーの林一彦氏は、「サーバ仮想化の増加や統合によって、サーバの障害は単なるハードウェアの障害からソフトウェアに起因する障害が目立ってきた。サーバベンダーは、高度に仮想化されたサーバ環境における総合的な保守体制について再度見直す必要性があるであろう」と述べている。