オプト、「オムニチャネル」化する消費行動に関する調査

オプトはこのほど、首都圏の15～69歳の1000人を対象に実施した消費行動に関する調査結果を発表した。

同調査は2014年2月22日～24日に行われたもので、「オムニチャネル化する生活者の消費行動」に焦点があてられている。オムニチャネルは直訳すると「すべての顧客接点」という意味で、小売業者が実店舗やWebサイト、ソーシャルメディアなどのあらゆる販売チャネルを統合して、顧客が望む形で顧客体験を提供する戦略を指す。

発表によると、モバイル機器での商品・サービス情報検索を利用する人の割合は、大型商業施設内ではスマートフォンユーザーで20％以上、携帯電話ユーザーは5％以下。携帯電話からスマートフォンへの移行が消費行動に影響していることがうかがえる。

買い物をしている際に不便だったこと、困ったことを尋ねた質問では、65.5％が、商品の探しやすさに不満を感じることがあると回答している。

また買い物の際に「インターネットで商品を比較し、どの商品を買うか決めて店舗に行った」というスタイルも一般的になってきており、「家電製品」では49.2％がこのような方法で買い物をした経験があると答えている。