IDC Japanは1月12日、国内のサーバ設置台数を発表した。それによると、2010年末時点の設置台数は合計275万7900台。うち、事業者データセンターに設置されたものが34%の93万6500台、企業内データセンターに設置されたものが40.6%の111万8913台、データセンター外(オフィススペースや店舗のバックヤードなど)の設置が25.5%の70万2500台になる。

事業者データセンター、企業内データセンターでの規模別にみると、事業者データセンターでは、大規模データセンター(IT機器設置スペース500m2以上)での設置が93万6500台と69.9%を占めている。大規模データセンター1サイト当たりの平均サーバ設置台数は約3800台に上るという。

一方、企業内データセンターでは、大規模データセンターが26.4%、中規模データセンター(IT機器設置スペース100～500m2)が18.4%、小規模データセンター(同50～100m2)が24.9%という結果。大規模データセンター1サイトあたりの平均サーバ設置台数も約210台と、事業者データセンターに比べると少数になっている。

また、事業者データーセンターと企業内データセンターを比べると、企業内データセンタでは、メインフレーム、RISC&IA64サーバ、x86サーバの異機種混在環境であることが多いという。IDCでは、こうした状況について「ホスティングサービス事業者などのように単一機種で統一されている環境よりも、設置効率が悪いと考えられる」としたうえで、今後について「クラウドサービスの普及によってITの所有から利用を重視した導入形態へとシフトが進む。ITリソースの最終利用者、購入者/所有者、地理的な設置場所の多様化が進み、それらの組合せも複雑化していく中で、ユーザー企業は、データセンターなどのインフラを含めたIT資産の棚卸しと、めまぐるしく変化するビジネス環境に柔軟に対応すべく、明確な中期戦略を策定し実行に移すべきである」と提言している。

国内サーバ設置台数の割合