大日本印刷のWebサイトより

大日本印刷とエムズコミュ二ケイトは、女性誌をはじめとする雑誌に掲載された広告の効果測定サービスを、出版社向けに2011年1月に開始すると発表した。

近年、広告費圧縮の傾向が強まる中、広告主が広告媒体を選定する際の判断材料として、媒体ごとの広告効果測定の必要性が高まってきており、広告出稿を検討している広告主からは、広告効果の「見える化」が強く求められている。

DNPとエムズコミュ二ケイトは、同社が業務・資本提携をしている主婦の友社協力のもと、雑誌の広告効果測定の手法確立と効果測定サービス提供の検討を進めてきたが、このたび、購読者の意識や雑誌への関わり方などさまざまな調査を実施して、効果測定のベースとなる要素や考え方を抽出。雑誌広告効果測定の手法を確立した。

同サービスでは、ターゲットとなる雑誌の購読者に対してインターネットによるアンケートを実施。雑誌の発売直前に事前調査を、発売直後に事後調査をそれぞれ行い、調査対象企業(広告主)やその企業の商品やサービスに対する、購読者の意識や態度の変化の度合いを数値化し、それらを評価要素として効果測定を行う。

また、購読者の属性や雑誌への関わり方の強さによる効果の度合いも評価に加え、最終的な効果値として提示することも想定しているとのこと。

同社は今後、広告主の企業・団体によって構成されている日本アドバタイザーズ協会との意見交換を行い、効果測定手法のさらなる開発を進め、雑誌広告効果測定の結果を反映した媒体資料の作成サービスも行っていき、出版社がサービスを継続的に利用できるよう、雑誌購読者のデータベース構築とアンケートを行うシステムの開発も進め、アンケートプラットフォームをトータルで提供していく予定だ。