ジャパンディスプレイ（JDI）が、長いトンネルから抜け出すタイミングが、ようやく訪れるのかもしれない。

同社が発表した2023年度（2023年4月～2024年3月）連結業績は、売上高は前年比11.7％減の2391億円。EBITDAは、前年度のマイナス361億円から改善したものの、マイナス282億円の赤字。営業利益もマイナス443億円の赤字から回復したが、マイナス341億円の赤字となった。当期純利益は赤字幅が拡大し、前年度のマイナス258億円から、マイナス443億円の赤字となっている。

一方、2024年度（2024年4月～2025年3月）連結業績見通しは、売上高は前年比7.3％減の2218億円、EBITDAはマイナス117億円の赤字、営業利益はマイナス182億円の赤字、当期純利益はマイナス266億円の赤字の計画だ。

  • JDIの2023年度は、結果として10期連続の赤字となった

    JDIの2023年度は、結果として10期連続の赤字となった

数字の上では、赤字という「水面下」にあり、トンネルを抜け出したとは言い難い。

ジャパンディスプレイのスコット・キャロン会長 CEOは、「JDIは、連続で赤字が続いている。恥ずかしい。あってはならない。1日も早く赤字からの脱却を図らなくてはならない」と、赤字決算を自ら反省する。

その上で、「競合する他社を含めて、すべての企業が差別化を図れないまま、過当競争が起きているという業界全体の構造不況の問題もあり、小さな転換だけでは黒字にはならないと考えている。抜本的な大改革を果たさないといけない。テクノロジーによる変革も必要である。気合を入れて黒字化を進めていく」と、黒字化に向けた大胆な改革の推進に、意欲をみせる。

  • ジャパンディスプレイ 代表執行役会長 CEOのスコット・キャロン氏

終わらない減収と赤字、競争環境も厳しいが、光明も？

2023年度の業績は減収、赤字となったが、赤字幅は縮小。とくに、コア事業と位置づける「車載」、「スマートウォッチ・VR等」の合計売上高は前年比6％増と増収になっている。さらに、2024年度下期からは、全社EBITDAでの黒字化を見込んでいる。

  • 全体では減収のなか、コア事業と位置づける「車載」、「スマートウォッチ・VR等」の合計売上高は前年比6％増と増収

「筋肉質化に向けた徹底的な固定費削減と、事業生産性向上により、損益分岐点が低下している」と、黒字化に向けた進捗を示す。

同社では、競争が激しい第3.5世代の東浦工場での生産終了する一方、第6世代の茂原工場でのコスト削減などを実施。2025年3月を目標に、鳥取工場での生産を終了することも発表している。

  • 生産拠点の整理で、コスト競争力を高めようとしている

ただ、厳しい環境は続いているの確かだ。エネルギー価格や部材価格の高騰、加工費も高止まりしているほか、VRは増収となったが、顧客が見込んだ売れ行きには到達せず、予想に対しては、売り上げ、収益ともに大きく下振れしてしまった。

さらに、追い打ちをかけたのが、2024年1月1日に発生した能登半島地震による石川工場の被災だ。キャロン会長 CEOは、「業績への影響は軽微だった」とするが、複数配管の損傷、漏水、ボイラー停止、機器のダメージとラインずれが発生。復旧タスクフォースを70人以上の体制で即時に立ち上げて、1月2日早朝から復旧活動を開始した。1月24日から一部ラインでの生産を開始。1月31日には完全生産を再開した。

  • 石川工場が能登半島地震で被災したが、1カ月で生産再開にこぎつけた

キャロン会長CEOは、「厳しい環境でも、減収になっても、引き続き、聖域のない抜本的改革を推進し、収益構造に転換する」と強い意志をみせる。

大幅な赤字を計上している液晶事業の構造改革は継続的に進めており、ノンコア事業と位置づけるスマートフォン向けの液晶事業は、収益性が悪いことから、戦略的に事業を縮小。2023年度の売上高は前年比57％減と半減以下に絞り込んだ。また、車載分野における不採算製品の撤退、縮小にも取り組んでいる。

ジャパンディスプレイ 執行役員 CFOの坂口陽彦氏は、「液晶に関しては、JDIが得意とする高性能LTPSパネルの需給が逼迫しており、ここにはビジネスチャンスがある。工場の稼働率を高め、数量を増加させるという点でもメリットがある」とする一方、「筋肉質な事業構造への移行を進めており、売上げが落ちても、しっかりと利益を確保でき、今後、売上げが伸びたときには、大きく利益成長する構造を確立する」と述べた。

  • ジャパンディスプレイ 執行役員 CFOの坂口陽彦氏

社運を賭けた「eLEAP」、悲願の量産へ

キャロン会長CEOが、変革の起爆剤に位置づけているのが、「eLEAP」である。

「文字通り、JDIの将来を担う次世代OLEDである。これが、技術での差別化につながり、業績回復の根本的な解決策になる。eLEAPが今後の飛躍的な成長を牽引する」と位置づける。さらに、「eLEAPの開発は着実に進行しており、2024年12月から、悲願の量産を開始することができる。いままでにない圧倒的なコストパフォーマンスを有し、世界初、世界一となる唯一無二の技術によって、お客様のニーズに応えることができる」と語る。

そして、「2024年度は、eLEAP元年になる」とも宣言する。

  • 「2024年度は、eLEAP元年になる」と宣言

車載分野では、eLEAPによる新規開発技術や高付加価値製品の新規商談が活発化。eLEAPが持つ競争優位性を生かして、収益性が高い形でスマートフォン事業に再参入することも視野に入れている。また、2024年度下期からは、eLEAPの技術収入を計上することも見込んでいる。

さらに、中国の安徽省蕪湖市とは、eLEAP事業の立ち上げに関するMOUを締結。eLEAPの生産能力を50倍以上に拡大するための協議が、順調に進行しており、2026年度からの量産を目指すほか、インドにおいても、複数の有力企業への技術支援や、共同事業に向けた引き合いがあるという。インドでのeLEAPを用いた工場建設に関する具体的な協議が継続しており、これにより、中国およびインドにおける「地産地消」の生産基盤を構築することになる。

  • 中国とインドで「地産地消」の生産基盤を構築

キャロン会長 CEOは、「OLEDが、世界のディスプレイ市場を席巻すると考えている」と、今後の市場動向を予測する。その理由を、「OLEDの優位性が圧倒的なため」と断言する。

バックライトを要する液晶に対し、OLEDは自発光の有機素子を利用。高い視認性を提供でき、色鮮やかな色相、超高視野角、高い動画視認性、完璧な黒表現のほか、薄くて、軽くて、省エネであること、フレキシブルで自由な成形が可能であるというメリットもある。また、OLEDにはエコシステムがすでに構築されており、規模の経済性が働くという強みもあると訴える。

そして、スマートフォン、車載、ノートPCにおいて、OLEDを採用する動きが始まっていることも指摘する。市場調査によると、スマホでは54％がOLEDになっているのに対して、車載では1％、ノートPCでは3％に過ぎないが、「メーカーの商品ロードマップを見せてもらうと、今後のディスプレイソリューションとして、液晶に代わって、OLEDを採用する動きが、これから加速することがわかる。MicroLEDやMicroOLEDには克服できていない課題もあり、歩留まりが悪く、コストも高い。それらの課題をOLEDは解決している」と語る。

実際、足元のOLED事業は成長軌道に乗っている。

OLED分野におけるJDIの競争優位性がすでに確立されていることを強調。旺盛な引き合いがあり、市場シェアを拡大しているという。現在の工場稼働率は100％であり、顧客需要が生産能力を超過しているという。

2023年度業績では、OLEDの売上高が前期比74％増の大幅な増加を達成し、2024年度以降も高い成長を見込んでいる。

  • OLED事業に限れば、売上高が前期比74％増と大幅な増加を見せている

そして、「これからのOLED市場を先導するのがeLEAPになる」と自信をみせる。

キャロン会長 CEOは、「好調なOLEDだが、2つの欠点がある」と前置きし、ひとつは寿命が短いこと、もうひとつは高コストであることを指摘する。「10年以上をかけて開発してきたeLEAPは、OLEDが抱えている2つの問題を解決できる。eLEAPは、OLEDの完成版である」と位置づける。

eLEAPでは、従来のOLEDに比べて約2倍の高輝度を達成しながら、3倍の長寿命を実現。マスクレス蒸着とフォトリソ方式を組み合わせた生産方法を用いることで、FMM（ファインメタルマスク）蒸着方式のOLEDに比べて、生産コストを30％削減できるメリットもある。

  • eLEAPで、従来のOLEDの弱点を解決できると訴求

2023年7月からは、eLEAPの14型の試作品を顧客に提供しているが、2024年4月に新たに発表したノートPC向けの14型eLEAPは、既存OLEDと比べて約3倍となる1600nitsのピーク輝度を達成。コストを抑えたシングル構造による超高輝度化によって、高いコストパフォーマンスを実証した。同社では、eLEAPでタンデム構造を採用した場合には、3000nits以上の超高輝度を実現できることも発表しており、より豊かな輝度表現力によって、超リアルな視覚体験を実現するという。

  • ノートPC向けの14型eLEAPと既存OLEDとの比較。輝度表現力が利点となっている

「いまは負け組」のJDI、「eLEAP元年」の有言実行なるか

一方、基幹工場である千葉県茂原市の茂原工場の第6世代量産ラインへの設備投資を行い、2023年10月から試作を開始。現在の歩留まり率は60％以上の水準となり、社内計画を上回るペースで達成。量産を立ち上げる2024年12月には歩留まり率を90％以上に高め、安定性を持った形で生産できるという。

また、JDIでは、2023年7月に、JOLEDに在籍していたOLEDエンジニアを迎え入れ、リソースを獲得。eLEAPの開発を加速しているほか、OLEDに関する知的財産権やノウハウなども承継している。これにより、JDIでは、OLEDに関する特許を5000件以上、eLEAPに関する特許を500件以上も有する企業となっている。

  • JOLEDからの継承もあり、JDIは、OLEDに関する特許を5000件以上、eLEAPに関する特許を500件以上持つ

「JDIは、いまは負け組である。ソニー、東芝、日立の技術が集まってできた会社であるからには勝たないといけない。これまでは差別化が足りなかった。他社が作れるものを作っていては、顧客価値は提供できない。eLEAPによって、これまでオフだったスイッチをオンにできる。世界一のディスプレイ技術を持つ会社になれる。有言実行で実績をつくる」とした。

eLEAP元年を迎えて、JDIの巻き返しが本格的に始まる。