AIの導入はいっそう進展、遅れていた日本企業での投資も増加へ - Lenovo Tech World Japan 2026

レノボ・ジャパンは2月17日、都内で「Lenovo Tech World Japan 2026」を開催し、先駆けてメディア向けの説明会が行われた。展開中の「Smarter AI for All」について解説するというもので、これまで遅れが目立っていた日本のAI導入にも大きな波が来つつあると言及された。

AIの導入はいっそう進展、遅れていた日本企業での投資も増加へ - Lenovo Tech World Japan 2026

説明会にはレノボ・ジャパン代表取締役社長の檜山太郎氏、レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ代表取締役社長の張磊氏、Lenovoアジア太平洋地域プレジデントのアマール・バブ氏、同社Vice PresidentでCMO Smutions and Services Groupを務めるデビット・ラビン氏が登壇した。

レノボは2005年から20年以上にわたって日本事業に注力してきたと述べ、ThinkPadのグローバル開発拠点である大和ラボについて言及。中国を除いたAP地域で最大の市場であり、2025年の実績としてPCは国内PCシェアで1位を獲得したほか、モバイルでも第4位につけて2倍の成長を記録。社会的影響への大きなコミットメントを継続し、従業員視点でも働き甲斐のある会社として評価を受けているという。

日本での事業も20年を超えた
AI関連事業の売り上げが大幅に増加した

また、これまで導入が遅々として進んでいないといわれてきた日本企業においても、AIの導入がいよいよ本格化してきたとのこと。IDCと行った調査では68%もの企業がAIを試験運用中、または組織的に導入済みと回答し、AIへの投資からポジティブな効果が得られたと回答した企業は83%にまで上るという。

このような潮流の中で、レノボではハードウェアからソリューションまで広範な製品シリーズを展開中。今後はクラウド一辺倒だったAIサービスがオンプレミス環境へと移行が進むとみており、「ハイブリッドAI」環境へのコミットメントを強化していく。

AI製品をオンプレ環境に導入するには、電力消費がボトルネックになりがち。特に冷却はデータセンターにおけるエネルギーのうち最大40％も消費していることがあるとしており、性能・効率ともに改善の余地があるという。そこでレノボでは「Lenovo Neptune」と銘打った水冷技術を展開し、従来のシステムから冷却に必要な消費電力を最大40%も削減。高密度な導入に役立てられるとしている。

会場ではサーバー向け水冷ソリューションの様子も見た。プロセッサだけでなくメモリ、電源回路もループに組み込まれている
いまレノボが押している水冷ソリューション「Neptune」

また、レノボは2026年に開催されるFIFAワールドカップのオフィシャル“パートナー”を務めることについて改めて言及。Tier2のスポンサーではなくTier1のパートナーとして名を連ねており、AI技術やデータセンターのインフラ、現地で稼働する係員のデバイスから放送やサッカー観戦体験のデジタル化まで務める大きな役割を担う。スポーツ用品からエネルギー、飲料、ロジスティクス、ペイメントに並ぶテクノロジー分野でFIFAワールドカップを後押しする。