Appleが9月19日に発売したiPhone 17シリーズとiPhone Air。今年は、Airという新しい製品ラインを追加しつつも、スタンダードサイズ2種、画面拡大サイズ2種という構成は変わっていません。
今年のiPhoneの売れ行きで注目されているのは、意外にもスタンダードなiPhone 17で、Appleは予約状況から早々に増産を指示するほどでした。
予約から発売、需要から見る、2025年モデルのiPhoneのトレンドについて考えてみたいと思います。
iPhone 17に30%以上の増産指示
ロイターは、Appleがサプライヤーに対し、iPhone 17の製造を「少なくとも30%増産」との指示を与えたと報じました。そのうちの1社であるLuxshare Precisionに対しては、日産で40%増を要請しており、強い需要に応えられるように手配したとしています。
iPhone 17は、ディスプレイのサイズ拡大と可変リフレッシュレート(Pro Motion)、カメラ、そしてA19チップ搭載と、上位モデルのiPhone 17 Proの性能がスタンダードモデルにも採用されたといえます。
加えて、2025年モデルのiPhoneの特徴も網羅しています。キズや割れに強い前面ガラス(Ceramic Shield 2)、縦に構えたまま横長のセルフィーも撮影可能なセンターフレームフロントカメラ、256GBからスタートするストレージなどです。
そのうえで、799ドル(日本では129,800円)という価格を維持するなど、商品力が大幅に向上。これに消費者が大きく反応し、iPhone 17に対する需要が高まったと考えることができます。
例年最も売れるiPhoneとプロダクトミックス
例年の新モデルで、最も注目され、最も販売数の多いiPhoneは、実は6.9インチパネルを搭載したPro Maxです。次いでPro、スタンダードモデル、Plusモデル、という順になっています。
そのためAppleは、新製品発表の時期になると、ProとPro Maxでおおよそ65%、スタンダードモデルが25%、Plusモデルが10%という製造計画を立てるとされています。
こうした製品の比率のことを「プロダクトミックス」(Product Mix)と呼びます。
2025年でいうと、プロダクトミックスは、iPhone 17 Pro + Pro Maxで65%、iPhone 17が25%、iPhone Airが10%という計画を立てていたとされます。
しかし、前述のロイターの報道からすると、25%で計画していたiPhone 17の需要上振れによる増産で、32~35%程度まで引き上げられることになりそうです。
ラインナップの変更のポイント
2025年のiPhoneは、iPhone 17 Plus(スタンダードの大画面サイズ)の代わりにiPhone Airが投入されたのもトピックです。
6.5インチのスクリーンと5.6mmという薄型ボディ、チタンフレームと背面ガラスの高級感あふれるオシャレなiPhoneとして登場したAirは、価格が999ドル(日本では159,800円)と、過去のProモデルと同等となりました。
他方、iPhone 17 Proの売り出しの価格は100ドル引き上げられ、1,099ドル(日本では179,800円)となりました。
ただし、iPhone 16 Proは128GBストレージで999ドル、256GBストレージで1,099ドルであったこと、そしてProモデルの優れた機能であるProResビデオ撮影が1080p/30fpsに制限されていたこと(内部ストレージ記録時)を考えると、単純な「値上げ」とまでは言い切れないかもしれません。
ただ、前述のプロダクトミックスの予測ではiPhone 17 Proは10%と、控えめな需要を見込んでいたようです。
初速の需要、Pro Maxは旺盛、ProとAirは二分か?
Investing.comは、J.P.モルガンが調査した米国における発売前の予約から手元に届くまでの日数データを公開。それによると、iPhone 17は届くまでに約4日、Airは約7日、Proは約4日、Pro Maxは約21日となっていました。
2024年に比べて、届くまでの日数は長めに推移していることが分かります。また、Airは前述の通り製造計画数が少なめであることから、1週間の納期が必要となっていました。
一方、これまで強い需要が見られていたはずのiPhone 17 Proはスタンダードモデルと同じ4日、そしてiPhone 17 Pro Maxは21日。これらから、iPhone 17 Pro Maxへの需要は引き続き高いものの、iPhone 17 Proへの需要はiPhone Airと二分した可能性を指摘できます。
iPhone Airは、まだまだ様子見の人が多い可能性がありますが、ホリデーシーズンになってくると様子が変わってくるかもしれません。今後、消費者がどのような選択をするのか、引き続き注目していきたいと思います。



