もちろん、App Storeで扱われるアプリのようなオンライン販売のソフトウェアも、領収書があれば経費で落とせます。会社勤めの場合、経費として認められるかどうかは責任者や上長の判断になるでしょうが、まずは領収書を入手するところから始めましょう。
アプリの領収書は、Apple IDとして利用しているメールアドレス宛に送信されます。決済手段により多少の差はありますが、クレジットカード払いの場合は購入/ダウンロードから2日ほど経つと「Appleからの領収書です」という件名でメールが届きます。このメールを印刷すれば、領収書として利用できます。
ただし、領収書の宛名はApple IDに登録しているものが適用され、法人名など別名義に変更することはできません。領収書は支払いの内容が把握できさえすればよく、宛名など形式は特に問題とされませんから、そのまま利用しましょう。
領収書が添付されたメールを紛失した、誤って削除してしまったという場合には、Appleの「問題を報告する」ページにアクセスしましょう(リンク)。App Storeを利用したApple IDでサインインし、WEBページの右上にある「≡」ボタンをタップして「領収書」を選択すれば、最近購入/ダウンロードしたアプリの領収書を表示できます。
ところで、iPhone本体やMacなどハードウェアを取り扱うApple Storeはアプリ(App Store)と領収書の扱いが異なります。注文製品出荷後に領収書発行依頼フォーム(リンク)へアクセスすれば、任意の名義に変更した領収書をPDFで受け取ることができます。
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iPhoneアプリの領収書は、メールか「問題を報告する」ページで表示できます
