デルとEMCジャパンは4月28日、文部科学省によるGIGAスクール構想やSTEM教育など、パソコンを用いた教育への関心の高まりを受けて実施した調査の結果を発表した。
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子ども専用PCの所有率は3割強
日本国内においては、3割を超える家庭では子ども専用のパソコンを所有しており、1年以内にパソコンを購入しようと考えている家庭は6割を超えるなど、子ども専用パソコンに対する旺盛なニーズが存在すると同社。
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低めの価格帯のノートPCが人気
購入予定のパソコンの形態としてはノートPCを挙げたのが6割と最多。パソコン本体の費用を心配する保護者が多いためか、予算は9万円未満が全体の約7割を占め、その中でも半分は5万円未満の格安モデルに関心があるという。
子ども専用パソコンの購入理由としては、「教育上のメリットのため」があると考えている保護者の割合が最多で、今後の学校でのパソコン教育に対しては「遠隔授業」や「プログラミング」などへの期待が大きいことも見て取れたとしている。ほか、すべての調査結果は同社サイトで公開されている。
調査は全国の小学生、中学生の子どもを持つ男女1,035人を対象に、4月14日から15日にかけてインターネットリサーチで行われた。
