電通は3月11日、国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表した。

「日本の広告費」は急速に成長する広告市場を正確に把握するために、推定領域を随時拡張している。2019年（1～12月）の日本の総広告費は、新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円となったという。

前年と同様の推定方法では6兆6,514億円（前年比101.9%）となり、8年連続のプラス成長だった。

「日本の広告費」は、マスコミ四媒体広告費、インターネット広告費、プロモーションメディア広告費に大きく分類される。

マスコミ四媒体広告費を構成する「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」はすべて前年割れとなった。

インターネット広告費は、テレビメディア広告費を超え、初めて 2 兆円超えとなった。同社は「デジタルトランスフォーメーションがさらに進み、デジタルを起点にした既存メディアとの統合ソリューションも進化、広告業界の転換点となった」と分析している。

  • 「テレビメディア広告費」と「インターネットメディア広告費」　資料：電通

  • 媒体別広告費(2017年～2019年)　資料：電通