米Appleは4月18日 (現地時間)、iPhoneのリサイクルプログラムの拡大について公表した。自動分解ロボット「Daisy」で分解するリサイクルプロセスの回収拠点を増やしたほか、同プログラムから再生したコバルトのApple製品への使用を開始した。
Daisyは初代「Liam」に続く2代目の自動分解システムだ。Liamは対応機種がiPhone 6に限られていたが、Daisyは15種類のiPhoneモデルに対応、1時間に最大200台のペースでiPhoneを分解し、再利用できる素材が使われた部品を回収する。
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年間に約120万台のiPhoneを分解できる能力を持つ「Daisy」
2018年にAppleは780万台以上のAppleデバイスを整備済み製品として再生した。電子廃棄物として埋め立て処理されずに再利用された資源は48,000トンを超える。トレードインプログラムなどを通じてAppleが回収したデバイスは約100万台。より多くのデバイスを回収することで、サプライチェーンの「クローズドループ」という同社が目指す究極の目標に近づける。Appleデバイスの回収はこれまで、Appleのトレードインプログラムの一環としてAppleストアとapple.comが窓口となっていた。新たに家電チェーン大手の米Best Buyやオランダの通信事業者KPNの小売店に拡大。それによって米国で古いiPhoneを回収する窓口が4倍に増加する。
素材の再利用では、特に稀少素材の有効活用が課題になる。AppleはDaisyが回収したバッテリーをサプライチェーンの上流に戻し、選別された製造施設からのスクラップと組み合わせ、リサイクルプログラムから再生したコバルトを新しいAppleデバイス向けバッテリーに使用し始めた。他にも、完全リサイクルされた錫 (すず)を11種類の製品のメインロジックボードに使用している。
リサイクルプログラムは有限な資源の保護だけではなく、環境へのインパクトの軽減にも貢献している。例えば、完全リサイクルされたアルミニウムから作り出したアルミニウム合金を用いることで、MacBook AirやMac miniの最新モデルの製造に伴うカーボンフットプリントが前世代の半分程度に縮小した。
Appleはまた、テキサス州オースティンにリサイクルに関する研究施設「Material Recovery Lab(素材再生研究所）」を開設したことを明らかにした。ターゲット化した解体、選別、裁断といった従来の方法の改良を目的に、Appleのエンジニアリングチームが教育機関・研究機関とも協力しながら、ロボティクスや機械学習も活用したソリューションを研究・提案していく。
