2017年11月15日から17日にかけて、パシフィコ横浜にて開催されている最先端の組込技術/IoT技術にフォーカスした総合技術展「ET 2017」「IoT Technology 2017」において、ローム/ラピスセミコンダクタは、IIoTをトータルでサポートするソリューションや、開発中のワイヤレス給電デバイスのデモなどを披露している。

開発中の産業分野向けIoTフレームワーク「Tensolve IoTフレームワーク」は、加速度センサを搭載したBluetoothビーコンを活用することで、IoTの活用を実現するもの。ビーコンのデータはWi-SUN送信を可能とするBridge boxを介して、Wi-SUNゲートウェイに送られ、そこからクラウドや内部のサーバへと集められることとなる。これにより、ビーコン所持者の位置把握などを見える化できるようになるが、同社ではソリューションとして専用のサーバまで用意し、オンプレミスでの利用ニーズに対応しているほか、見える化システムも自前で作成済みとのことで、12月より複数社によるクローズドベータテストを実施予定。その結果を反映する形で、2018年度にはビジネス化に向けた動きにつなげていきたいとしている。

Tensolve IoTフレームワークを構成するデバイス群の一例

見える化ツールの例。ブースの説明員などにビーコンを持たせ、どこに居るのかを把握できるほか、各コーナーで消費している電力やFRAM書き込み回数などを表示している

一方のワイヤレス給電デバイスだが、こちらも開発中のもので、従来のQi規格といったものではなく、NFC(近距離無線通信)にも用いられる13.56MHzを用いた小型給電チップセットとなる。

小型のキューブアンテナと組み合わせた実装面積は8mm×5mm程度と非常に小さく、同社ではウェアラブル/ヒアラブル機器をターゲットとして開発を進めているという。

13.56MHzワイヤレス給電チップセットのデモ。上が送信モジュール、下が受信モジュールとなっている。いずれも非常に小型であることが見て取れる

なぜ同社は13.56MHzを選んだのか、というと、電力を伝送するためにはインダクタンス(L)とキャパシタンス(C)の共振が必要だが、周波数が低いと、これを大きくする必要がある。例えばQi規格は100～200kHz程度であるが、仮に200kHzとなると、L=20μH、C=31700pFとなり、大型のコイルが必要となる。しかし、13.56MHzになると、L=1μH、C=137pFとコイルは小型のもので十分となり、プリント基板やフレキシブル基板で容易にアンテナが実現できることとなる。それであれば、さらに周波数を引き上げれば良いということにもなるが、そうなると「電波」になり、また話が変わってくるということで、13.56MHzが選ばれたという。

ただし、代わりに給電能力は0.2W程度と、Qiなどが実現する5Wに比べてはるかに少ない。また、次世代では1Wや3Wといった給電能力を目指すことも検討しているが、現状のデバイスもまだ開発段階のものであり、次世代が登場するのはまだまだ先になるとのことであり、そのため、現在開発が進められているデバイスについては、小型化、低消費電力化が必要なヒアラブルやウェアラブル機器での適用が最適であるという判断をしているそうである。