ICTのスポーツ利用は世界的トレンド

スポーツのICT活用は、世界的なトレンドとなっている。主な活用方法としてあがるのが、データを活用することによる「選手育成」と、顧客を呼び込むための「マーケティング」での利用である。

「選手育成」のためのデータの収集・分析は、成果も上がっている。例えば、日本の女子バレーボールチームの躍進はデジタルデータとそれを分析するアナリストの存在によってもたらされたことは、広く知られている。ドイツではナショナルチームが選手の身体にセンサーを取り付けて計測しており、ワールドカップでのドイツの強さの要因の一つとなったと言われている。

ビジネスの世界では、ビッグデータ、ディープラーニング、AIによるデータの収集・分析がトレンドとなっているがスポーツの世界でも同様のトレンドが起こっているといえよう。

また、Twitter、Facebookなどソーシャルメディアを活用したファンへのアピールは野球、米国のプロバスケットリーグなどですでに行なわれているが、新たな顧客を呼び込むための「マーケティング」にICTを活用することもスポーツ界のトレンドである。

ICTの活用によって競技場を訪れるファンの満足度をあげるとともに、会場に足を運んでいない見込み顧客の獲得、それまでそのスポーツに触れた経験がない新規顧客を獲得するような施策にICTを活用できないのかという期待の声がスポーツ界からあがっている。

会見に臨む富士通の山本会長

富士通の視線の先にあるものは五輪

ただし、同社の狙いはこういった王道の施策にとどまらない。同社が狙うのが2020年に開催される東京五輪に向けてのスポーツ分野での実績である。先に述べたように会見の際、同社の山本会長は「地域創生とからめながら、スポーツ市場を現在の5.5兆円から15兆円へと拡大する安倍総理の戦略に協力したい」と政府が進めている施策と連携する意向を強くアピールした。

同社がゴールドパートナーとして行うこととして掲げているのが、大会運営のサポートと選手の育成である。今回のJBA、B.LEAGUEとの提携によって目指す方向と重なる部分も多く、同社が今回の提携を東京五輪とからめた戦略的なものと捉えていることがよくわかる。

通常、ITベンダーがスポーツ支援を行う場合、実際のビジネスとして見込めるというよりも宣伝などを目的とした場合が多い。しかし、2020年の東京五輪というゴールがはっきりしており、政府も力を入れている。スポーツがひとつのビジネスになる可能性が高いのだ。