米Lookoutは20日、日本のスマートフォン所有者を対象に実施したモバイルプライバシーIQ調査の結果を公表した。スマートフォン使用時におけるプライバシー保護に関する個人の知識レベルを調査したもので、調査結果からはプライバシー保護に高い意識を持つ人ほど実際には危険な行為をとっていることが判明した。

同調査によると、モバイルプライバシーIQが、平均以上と自分を評価する人はスマートフォン所有者の約3%だった。しかし、自称プライバシー優等生は、他のユーザーよりも公共Wi-Fiやオープンネットワークに接続したり、非公式アプリマーケットからモバイルアプリをダウンロードしたりと、危険な行為をとる可能性が高いことが判明したという。これは米国での調査でも同様の結果になったとしている。

自称プライバシー優等生は全体の約3%

自称プライバシー優等生ほど危険な行為に及んでいる

日米で比較した場合のプライバシーに関する意識と行動

男女別で見た場合のプライバシーに関する意識と行動

男女別で見た場合も、自称プライバシー優等生は、男性のほうが女性よりも多く存在するが、パーミッションを読まずにアプリのダウンロードを実行するなど、危険な行動をとるのは男性が多い傾向にあった。

同社では、今回の調査結果から、プライバシー問題への意識と、プライバシー保護のために行っている実際の行動にギャップがあると結論づけている。そして、モバイルデバイスに保存されている個人情報保護対策についても触れている。

そのひとつが、PINコード、パスコードの設定。自称プライバシー優等生のうち約35%が「パスコード設定なし」にしているが、覗き見や情報漏えいのリスクを避けるための最初の防衛手段になるとしている。

公共Wi-Fiでは、セキュリティが施されていることが皆無に等しく、メール、ソーシャルネットワーキングは利用せず、サイトの閲覧にとどめることも推奨している。

ウェブサイトの閲覧にあたっては、URLが「https」で始まるかを確認するとともに、スマートフォンの閲覧履歴や検索履歴の定期的な消去を進めている。第三者が端末を不正入手してもプライバシーが保護できる。

アプリのダウンロードにあたっては、アプリ評価、レビューに注意を向け、アプリがアクセスする情報に納得できない場合は、インストールをやめることも検討してほしいとしている。