メインフレームやサーバなど異機種混在環境の企業は40％以上 － IDC

IDC Japanは11月27日、国内企業の異機種混在環境の実態と課題の調査結果を発表した。

これによると、異機種混在環境の企業（x86サーバ、RISC&IA64サーバ、メインフレームやビジネスサーバが混在する環境でシステムを構築している企業）は43.3％だった。

従業員規模が大きくなるほど、x86サーバ、UNIXサーバ、メインフレームやビジネスサーバのすべてを導入している企業の比率が高くなり、特に、従業員規模2,500人以上の企業では3割以上の企業が該当するという。

こうした状況について、同社は「異機種混在環境の企業ではITスタッフに対する既存システムの運用管理負荷が高くなるが、インテグレーテッドシステムの導入がITスタッフの負荷軽減に効果を発揮する」と指摘している。

サーバーグループマネージャーの福冨里志氏は、こうした状況を踏まえ、「ITベンダーは自社顧客ベースにおける異機種混在状況を網羅的に把握し、導入状況に応じて分類すべき。そのうえで、分類に応じて、パターン化した戦略・戦術を強化すべきである。その際、ユーザー企業のIT部門のスキルセットをどこに向かわせるかといった点が、顧客とWin-Winの関係を維持する上で重要になる」とコメントしている。