「Microsoft Office for iPad」が3月27日(米国時間)にリリースされた(関連記事)。もっとも、iOS向けのMicrosoft Officeは目新しいものではなく、昨年6月にiPhone向けの「Office Mobile for Office 365 subscribers」をリリースしている。

ただし、Office Mobile for Office 365 subscribersは、アプリケーション自体は無料だが、Office 365のライセンス契約が必要だ。また、iPadには最適化されておらず、iPadで利用してもiPhoneサイズの画面での作業を強いられるため、あまり話題にならなかった。

「Macworld / iWorld 2014」のディスカッションに登場したMicrosoft CEO(最高経営責任者)のSatya Nadella(サティア・ナデラ)氏。「Mobile First, Cloud First」というテーマでモバイルについて語った

昨年6月にリリースされた「Office Mobile for Office 365 subscribers」。日本では未提供である

そのため、今回の「Microsoft Office for iPad」のリリースは本命といえる大きな出来事なのである。日本を含む29カ国の言語に対応し、135カ国の市場で提供されたが、日本はその135カ国に含まれていない。

Microsoft Office for iPadで利用できるのは、Word/Excel/PowerPointの3種類。各ドキュメントファイルは、OneDriveのオンラインストレージで管理することになる。アプリケーション本体は無料だが、Office Mobile for Office 365 subscribersと同じく、Office 365のライセンスが必要だ。ただし、30日使用可能な試用版サブスクリプションもサポートしている。

Microsoft Excel for iPadとMicrosoft Word for iPad。ドキュメントを編集するには、Office 365のライセンス契約が必要となる

実際の評価は日本市場での公開を待ってからにしたいが、今回の発表で目を引くのはiPhone向けのOffice Mobile for Office 365 subscribersを「Microsoft Office Mobile」に改称し、閲覧および編集を可能とした点である。こちらは日本でも公開済みで、ダウンロードして動作を確認した。ユーザーはMicrosoftアカウントでサインインすることで、ドキュメントを編集したり、OneDriveへ保存することができる。

日本でも利用可能な「Microsoft Office Mobile」。作成したドキュメントはOneDriveに直接保存できるが、ローカルストレージに保存する機能は確認できなかった

Microsoft Office MobileはAndroid用もリリースされたようだが、筆者はタブレットタイプのAndroidデバイスしか所有しておらず、Google Playにアクセスすると「このアプリはお使いの端末に対応していません」というメッセージが現れた。アプリケーション名が示すとおり、スマートフォンタイプのデバイスに最適化しているのだろう。

Android版「Microsoft Office Mobile」も同時リリース。ただし、スマートフォン向けであり、タブレットでは使用できないようだ

Nadella氏が前述の講演で「すべてのプラットホームでネイティブのOfficeアプリケーションを提供する」と述べたとおり、Windows/Mac OS X/Windows Phone/iOS/Androidと、主要な各OS上でMicrosoft Officeが動作することとなった。また、「多様なデバイスに合わせた、よりシームレスなユーザーエクスペリエンスが重要になる。そのポイントがクラウドだ」とも述べ、Microsoft Officeのクロスプラットホーム化とクラウド化に重点を置いていることを明らかにした。

これまでのMicrosoftは、iOS向けのMicrosoft Officeをリリースすることに関して、Windows一強を揺るがす要因となるため、積極的とは言い難かった。Microsoft Officeの歴史を紐解けば、1985年のMacintosh用Excelがファーストバージョンであり、Windows版はその2年後にリリースしている。さらに現在のOfficeスイートとしてパッケージ化されたのは1990年だ。このような歴史的背景からMicrosoft OfficeはWindows版およびMacintosh版が提供されている。

だが、マルチプラットホーム化に積極的だったのは、Nadella氏とCEOレースを争った元同社幹部のStephen Elop(スティーブン・エロップ)氏だ。現在はNokiaのデバイス部門EVP(上級副社長)を努めるElop氏は、Officeの多方面展開を行うべきという主旨の発言を行っていたという。

Microsoft OfficeのiOS/Android展開強化は、CEOレースに打ち勝ったNadella氏もタブレット市場においてMicrosoftの存在感を高めたいと考えていることの表れだろう。さらに、クラウド部門出身のNadella氏が、OneDriveやOffice 365という今後のクラウドプラットホームに大きく影響を与える存在を重視しているという背景も大きい。

エンドユーザーとしては慣れ親しんだOfficeスイートがデバイスに依存せず、各プラットホームで利用できるのは大きなメリットとなる。だが、iOSには「iWork」というApple製Officeスイートが存在し、2013年10月にMacintosh/iOS搭載製品を新規購入したユーザーに対して無料提供を始めたばかりだ。

今回のMicrosoft Office for iPadがOffice 365の契約を必須とするのは筋道として正しいが、存在感の強化という意味では疑問が残る。現行のパッケージ購入ユーザーがOffice 365の契約に移行していくのか、もしくは今後Microsoft Office Mobileのように無料化する可能性が生まれるのか、Microsoftの判断が今後のOfficeスイート市場を大きく左右するだろう。

阿久津良和(Cactus)

※米Microsoft CEOであるSatya Nadella氏の日本語表記について、これまでサトヤ・ナデラ氏としてまいりましたが、本記事よりサティア・ナデラ氏とします。