ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は3月14日、家電量販店における主要家電製品の国内販売動向を発表した。

調査によれば、2月の主要家電製品(テレビ、パソコン、エアコン、冷蔵庫、洗濯機)の販売数量はいずれも前年以上となっている(【図1】参照)。

【図1】2月の前年比増減

とりわけ、エアコンの57%増、冷蔵庫の32%増、洗濯機の19%増など生活家電が大幅な伸長をみせた。これは4月の消費増税前の駆け込み需要とみられるが、それらの大型生活家電は配送や設置にひと手間掛かることから、2013年末から需要の盛り上がり傾向がある。同社によれば、エアコン、冷蔵庫、洗濯機の販売台数は1、2月としては過去5年で最多だという。

一方で、テレビは前年並み、パソコンは4%増と生活家電に比べると伸びが小さいが、デジタル家電で長く続いたマイナス成長からは回復傾向にある。平均価格の上昇率(対前年同月)については、テレビが26%、パソコンが21%、エアコンが15%、冷蔵庫が36%、洗濯機が22%となった。

【図2】週次数量前年比増減

この駆け込み需要は3月に入ってさらに勢いを増している。2月までは高額商品や大型生活家電を主な対象として駆け込み需要の傾向がみられていたが、3月に入って小型の家電、嗜好品、消耗品にも普及。3月3～9日の週では、多くの製品カテゴリで数量比の増減割合(%)が2桁の伸びをみせており、前年の販売ピークだった2013年7月8～14日の週を上回る販売台数を記録した(【図2】参照)。

同社では、新生活に伴う需要は例年、2月下旬から4月上旬にかけて高まるが、今年は3月末までに集約されると予測している。