日本マイクロソフトは16日、WindowsやMicrosoft Officeの偽造品に注意を喚起した。同社のカスタマーサポートにWindowsやOffice製品が「インストールできない」「動作しなくなった」「返品を受け付けてもらえない」などの声が寄せられるケースが急増しており、これらは悪質業者から偽造品を購入したためという。

Eコマースの競争激化に伴ない多数のネットショップが開店される中、悪質な業者も少なからずあるとし、同社は「疑わしい商品は運営者に対応を要請しているが、根絶には至っていない。ユーザーにも購入前に『これは大丈夫？』と考えて欲しい」として、バナー掲出に踏み切った。

同社ブログによると、非正規品は返品や交換ができないだけでなく、ウイルス混入の事例もあるという。ブログでは、「プロの目から見た『買ってはいけない』オンラインショップ 10の特徴」が紹介されている。買ってはいけないオンラインショップの特徴は以下の通り。

1.DVDメディア付きのOfficeが販売されている
2.パソコンに同梱されているDVDを単品として販売している
3.「認証保証」などとうたっている
4.「100％正規品・本物」などと強調している
5.他言語版と称した製品を販売している
6.OEM版、DSP版と称したOfficeを販売している
7.「国内より発送するので安心！」などとうたっている
8.「E-メールでプロダクトキーやダウンロード先のリンクを送るので送料無料」などとうたっている
9.レビュー欄に、絶賛する内容のコメントが書き込まれている。同じ文面が他の商品のレビュー欄にも見受けられる
10.法人向けにしか販売されていない『Office Professional Plus』 や、日本で販売されていない『Office Home and Student』などを小売りしている

掲出されるバナー(同社公式ブログより)