調査会社のIHS iSuppliは4月21日(米国時間)、iPadの今年2011年内における出荷台数予測を当初の4,370万台から3,970万台へと引き下げると発表した。4,370万台という予測は、今年2月に同社が今後5年のタブレット市場を予測した中で出てきたもの。iSuppliによれば、これは第1四半期に新製品であるiPad 2の供給が需要に追いついていないことを受けてのものだという。

iPad 2

iPad 2が、最初の発売国である米国においてもいまだ入手が困難なことは広く知られている。購入希望者は、訪問した店舗で運良く在庫に巡り会うのを期待するか、あるいはオンラインのApple Store経由で1-2週間程度の待ち時間を我慢するしかない。iPad 2の日本における販売開始も目前に迫っていると噂されるが、おそらく当初は争奪戦が展開されることになると思われる。

このiPad 2の供給不足について、一部メディアでは東日本大震災の影響によるサプライチェーンの欠落が原因だとする論調がある。だがiSuppliによれば、Appleはどの競合メーカーよりもサプライチェーンの欠損を埋めることに積極的であり、今回の震災がiPad 2の供給不足につながっている可能性は低いだろうと予測している。実際、Appleは他社が部品かき集めに奔走するなか、より高い値段を提示して部品供給の安定化を図っているという。欠損が発生しているコンポーネントは複数にわたるが、特にタッチスクリーンのニーズが逼迫しているようだ。

では何が問題になっているのか? iSuppliが関係者からの調査をまとめたところ、「LCDパネルの品質問題」「新しいスピーカ部品の供給不足」「タッチパネルサプライヤの1つが貼り合わせの問題に直面」「エンドユニットの供給不足」といった課題が持ち上がってきたという。

現在Appleは第2四半期に向けて増産体制に入っているものの、おそらく当初の4月目標達成は難しいという見通しだ。なお、当初提供先を米国内のみに絞った理由は、予想を上回る需要を反映してのものだという。