Honeycombのイベントだったが、全体の1/3以上の時間がウエブ版のAndroidアプリマーケットプレース「Android Market on the Web」に費やされた。Barra氏は「プラットフォームは取り組みの半分に過ぎない。残る半分はすばらしいアプリをいかにユーザーの手に届けるかだ」と述べていた。Androidタブレットが開花できるかは、開発者の協力次第ということなのだろう。
ウエブ版Android Marketの詳細は「ウエブ版「Android Market」オープン、パソコンでアプリ管理が可能に」で取り上げられているので、デモの様子は割愛させていただく。同ストアの登場によって、Androidデバイスだけではなく、パソコンやタブレット、スマートフォンから幅広くAndroid Marketが利用できるようになった。Androidアプリを購入・インストールするシームレスなプロセスは従来のままだ。
ウエブ版とは別に、Android Marketに関してGoogleは「Buyer’s Currency」と「In-app Billing (アプリ内課金)」も発表した。現在、Android Marketでは32カ国でアプリを販売できるが、Buyer’s Currencyではアプリ提供者がマーケットごとに価格を設定でき、それらが購入者の国の通貨で表示されるようになる。米国を皮切りに約4カ月をかけてロールアウトしていくという。
アプリ内課金は、Android Marketの課金システムを利用してアプリ内から直接デジタルコンテンツ(ゲームアイテムや雑誌記事など)や追加機能などをユーザーに販売する仕組み。開発者に対する関連ドキュメントやサンプルの提供が始まっており、3月末までにエンドユーザー向けのサービスをスタートさせる計画だという。
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Disney MobileがTap Tap Revengeのアプリ内課金をデモ |
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