”ニューノーマル”とも称される新しい日常において、私たちの働き方に大きな変化があったことは、もはや言うまでもない。なかでも、出社が困難な状況における事業継続の選択肢として、従業員に対し在宅勤務の実施を推奨した企業は多く、今年4月7日に発出された政府による緊急事態宣言以降、多くのビジネスパーソンが在宅勤務を経験したことは記憶に新しい。
今回は、マイナビニュースの会員読者へ実施したアンケートをもとに、在宅勤務にどう対応し、何が必要とされているのか、特に緊急事態宣言に伴う”自粛期間*”における企業側の対応にも着目しながら、在宅勤務を行うビジネスパーソンの意識を探ってみたい。
*緊急事態宣言が発出されていた2020年4月7日～5月25日を”自粛期間”と定義
- （アンケート実施概要）
- 回答方法：インターネットによるアンケート
- 対象：マイナビニュース会員読者（会社員 / 男女 / 22～59歳）
- 回答者数：1004名（有効回答者数）
- 実施期間：2020年8月5日（水）～12日（水）
在宅勤務者の8割は”今回が初めて”
アンケートに回答した約6割の読者が今回の自粛期間に在宅勤務を行い、うち8割（479名）が初めて在宅勤務を経験したと回答している。
続いて、この479名に対し、在宅勤務で良かった点を挙げてもらったところ「通勤ストレスが軽減して仕事がしやすくなった（59.1％）」と、多くの読者が通勤による心身への負担軽減を利点に挙げた一方、不便に思った点を聞いてみたところ「自宅のデスク環境が不十分で仕事がしづらかった（19.2％）」「会社からIT機器の援助などがなく、不十分な環境で仕事がしづらかった（14.8％）」と、仕事をする環境に対する不満が少なくない結果となった。
この結果から、在宅勤務を行ううえで、自宅デスクの環境はその良し悪しを大きく左右するものであり、今回の自粛期間にあったような緊急対応のなかでは、整備を十分に行うことができなかった企業もあったということがわかる。
必要とされるIT機器・ソリューションは、会社からの支給の有無に依存
次に、今回の自粛期間で初めて在宅勤務を経験した479名に、IT機器・ソリューションの会社からの支給について聞いてみたところ、約6割が何らかの支給があったと回答したのに対し、約4割はIT機器・ソリューションの支給がなかったことが明らかになった。
ここからは、支給の有無によって浮かび上がる、必要とされるIT機器・ソリューションの傾向について紹介していきたい。
①会社から支給があった場合
はじめに自粛期間中に在宅勤務で何らかの支給があったと回答した287名における支給されたIT機器・ソリューションは以下の通りとなっている。
約6割の回答者が支給されたものとしてノートPCを挙げ、さらに「あって良かった」ものとしてもノートPCは3割以上の支持を得ており、他を圧倒する結果となった。そして、同対象が実際には支給されなかったが「支給して欲しかった」ものとしては、Web会議のためのヘッドセットや、通信環境のためのモバイルルーターとともにノートPCへの「外付けモニター（13.2％）」が多くの読者に評価を得た格好だ。
この結果から、在宅におけるPC環境を想像すると、多くの人が専用の部屋やデスクを持っているのではなく、家族がいるリビング、ベッドルームで必要に合わせてノートPCを使って仕事をしている姿が浮かび上がる。前述のノートPCに対して約3割の読者が「あって良かった」と答えていることや、その前にあった在宅勤務の不満のなかで「仕事と家事の境目が曖昧」という回答からも専用の部屋やスペースではなく、生活のなかに仕事のためのノートPCが割り込んでいるようなイメージができる。では、そんな環境を少しだけでも改善してより仕事に集中できるようにするためには何が必要だろうか。
ここでは「ノートPCと外付けモニターを活用する」在宅勤務を提案したい。その理由はふたつある。
ひとつ目の理由はマルチモニターによる生産性の向上だ。これはデル・テクノロジーズがIDCとFORRESTERに委託して行った調査（※）でも明らかになっており、在宅勤務においてもノートPCと外付けモニターのデュアルディスプレイを導入しない手はない。
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デュアルディスプレイの様子
ふたつ目の理由はより医学的な見地からの提案だ。高速道路などで集中して運転をしている時に視野が狭くなるのが知られている通り、人間の視野は中心よりも周辺付近のほうがちらつきなどの光度の変化に反応しやすいことがわかっている。集中するためにはなるべく周辺視野に余計なものを入れないことが必要だ。
これを在宅勤務に当てはめてみると、目の前のノートPCのモニターよりその周りにあるさまざまな風景に注意力が削がれないことが必要になってくる。自宅でオフィス並みの照明やパーティションを用意するのは難しい。自宅のデスク周辺の風景に注意力が割かれてしまうことを防ぐためにはノートPCと外付けモニターで視野をさえぎり、なるべく仕事に関する視覚情報以外をシャットアウトすることがポイントだ。また小さなノートPCの画面で細かい字を読み取るよりも外付けモニターで拡大して視るほうが疲労を防ぐ際にも役にも立つ。メールなどはノートPC、図表やスプレッドシート、そしてスライドなどは外付けモニターで見るという使い分けにもなる。
仕事と生活が混ざりがちな在宅勤務では、ノートPCと外付けモニターの利用を提案した。デル・テクノロジーズのモニター製品はUSB Type-Cによる接続で電源を用意する必要もなく、デスクが散らからず仕事が終わった後に収納することも簡単なタイプからモニターの高さや縦横を90度変えてさまざまな使い方に対応できるモデル、さらに大型の曲面モニタータイプまで、多種多様なニーズに応えることができる製品ラインナップとなっている。
②会社からの支給がなかった場合
一方、初めての在宅勤務で、会社から何も支給を受けられなかった場合（192名）に必要とされるIT機器・ソリューションは、次のような結果となった。
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デュアルディスプレイの様子
ここで明らかなのは「支給があった」と回答した読者に必要とされていたものが、外付けモニターに代表される「必須とは言えないがあると良いもの」であるのに対し、「支給がなかった」と回答した読者は、ノートPCをはじめとする端末環境や、モバイルルーター、VPNといった通信環境だった。すなわち在宅勤務が定着してきたとはいえ、環境整備の第1歩といえるPC端末や通信環境の整備が、いまだ追いついていないケースもあるということだろう。
必要とされるものを、必要とされるかたちで提供する
今回のアンケートでは、在宅勤務にあたり会社からIT機器・ソリューションの提供を受けたと回答した読者を中心に、外付けモニター以外に、Web会議や勤怠管理など、在宅勤務をより円滑に、快適にするためのツールへのリクエストも多く寄せられたほか、会社からの支給の有無に関わらず、依然としてノートPCへの需要が高いことなども明らかとなった。
このように、在宅勤務が継続するに従って「必須とは言えないがあると良いもの」に気付いていく流れのようなものが垣間見えた。仕事を進めるうえで必須なものは直ぐに分かっても、”あると良い”という仕事の生産性を上げる副次的なものの必要性には徐々に気付くという傾向だろう。
デル・テクノロジーズは、その傾向を理解したうえで、必要なものを個別に提供するだけではなく、デル・テクノロジーの人間が実際に在宅勤務を通して必要だと感じた、ノートPC、ワイヤレスマウス、ヘッドセット、外付けモニターなどがセットになった”テレワーク・デイ”パッケージを提供している。いま必要とするものだけでなく、先を見据えて必要となるであろうものも含め、製品のラインナップだけに留まらない、製品提供の仕方についても豊富なバリエーションを取り揃えている。
企業におけるテレワーク、とりわけ在宅勤務への対応は、業種、職種、従業員規模、既存のIT環境などによってそれぞれ異なることは、アンケートの結果からも見て取れる。各企業の担当者は、自社の特徴、現状を正しく理解し、必要なものが何かを把握することはもちろん、どんなかたちで提供することが望ましいのかも視野に入れながら、自社に合った”ニューノーマル”の働き方を模索してもらいたい。
働き方の柔軟性を高めるためには、モバイルデバイス、ソフトウェアを利用して、いつでもどこでも仕事が 出来る環境を整備することが不可欠です。Dell Technologiesは、働き方改革を推進する企業様を 応援し、テレワーク環境を構築するための製品、サービスを特別価格にてご提供いたします。
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